サムスン電子とSKハイニックスの株価収益率（PER）が歴史的な低水準まで下がったが、これを単純な割安シグナルと受け止めるべきではないとの分析が出た。人工知能（AI）半導体ブームで業績は急速に伸びているものの、AI投資を継続するための大規模な設備投資（CAPEX）と今後の供給拡大負担が企業価値のディスカウント要因として作用しているという説明である。
ファン・サネLS証券研究員は9日付リポートで、現在のメモリー業種が「バリュートラップ（Value Trap）」区間に入ったと診断した。PERだけを見ると割安に見えるが、市場はすでに将来の供給拡大と収益性鈍化を織り込んでおり、単にバリュエーションだけで積極的な比重拡大を正当化するのは難しいということだ。
ファン研究員は「最近サムスン電子・SKハイニックスは株価下落と利益見通しの上方修正が同時進行し、PER（12カ月先行）はそれぞれ4.8倍、5.3倍と歴史的な低水準圏だ」としつつも、「バリューメリットが浮上するレベルではあるが、AIサイクル主導銘柄特有のバリューディスカウント構造と、急激な利益再評価期間中に発生するバリューのエラーを考慮すると、追加の比重拡大の根拠としては力不足だ」と述べた。
研究員はAI産業の構造自体がバリュエーションのディスカウント要因を生むとみている。AIエコシステムを維持するには莫大な投資を続ける一方で、技術価格は徐々に引き下げねばならない構造ということだ。
ファン研究員は「AIサイクル主導銘柄の位置にある企業はバブル論に抗しつつサイクルの持続性を維持する」と述べ、「ただしその過程で継続的なCAPEX支出と技術単価の引き下げという課題が課される」と説明した。
続けて「投資縮小はサイクル離脱に直結するだけに、出血を甘受したCAPEX拡大は選択ではなく義務に近い」とし、「AIの恩恵を受ける企業はAIサイクルの持続性のためのコスト負担に直面する構造で、バリュー面のディスカウントにつながっている」と述べた。
メモリー業種も例外ではないとの分析である。現在の供給不足が続く場合、結局は増設が不可避で、これは長期的にマージン鈍化懸念を高め得るという説明だ。
ファン研究員は「メモリーもまた、現下のボトルネックがサイクル全体を鈍化させる前に供給拡大（シクリカルへの回帰）が不可避な状況だ」とし、「最近急騰しているメモリーCAPEX増加率がこれを反映している」と分析した。
市場では、AI中間財企業の利益が過度に大きくなる場合、かえってAI投資の持続性を弱める可能性がある点も懸念している。
ファン研究員は「サムスン電子とSKハイニックスの営業利益がハイパースケーラーのCAPEXの57%水準まで急増した」とし、「AI中間財企業の利益が過度に拡大する場合、ハイパースケーラーのAI投資対比の収益率（ROI）圧力が強まり、追加投資執行の正当性が揺らぐ結果になる」と診断した。
メモリー価格の上昇も無条件に好材料とだけは見なせないと指摘した。AI機器の性能はより多くのメモリーを要求するが、メモリーのボトルネックが続くことでデバイス価格の負担が増し、これはAIの普及スピードを遅らせ得るということだ。
ファン研究員は「メモリーのボトルネックが生むもう一つのリスクはデバイスのアップグレード制約だ」とし、「AIの実質的活用に必要なメモリー基準点は着実に引き上がっているが、メモリーのボトルネックがデバイス市場を圧迫している」と説明した。
さらに「構造的成長期またはサイクル頂点で利益見通しが急騰する局面の低PERは、割安シグナルではない可能性がある」とし、「エヌビディア、アマゾン、アルファベット、Meta（メタ）の事例がこれを裏付け、現在のメモリー業種も同一のバリュートラップ区間に位置していると判断する」と述べた。