大信證券は7日、SKハイニックスの米国預託証券（ADR）上場が10日に迫るなか、競合他社と同一条件で企業価値の評価を受ける機会だと評価した。投資意見は「買い（Buy）」を維持し、目標株価を390万円に引き上げた。SKハイニックスの前日終値は234万3000ウォンである。
リュ・ヒョングン大信證券研究員はSKハイニックスのADR上場について「競合他社と同一条件で企業価値の評価を受ける機会であり、グローバル投資家のアクセス性が強化される」とし、「競合比で事業競争力と規模において優位にあるだけに、競合比で受けていたバリュエーション（価値評価）ディスカウントは速やかに解消される見通しだ」と述べた。
大信證券はSKハイニックスの営業利益見通しを今年291兆ウォン、2027年432兆ウォンに上方修正した。メモリー半導体の需給乖離率が一段と拡大し、下半期の価格上昇率も市場期待値を上回るとの予想である.
とりわけ2027年には、2023〜2025年に経験した高帯域幅メモリー（HBM）主導のDRAM平均販売価格（ASP）上昇が再現されるとみた。これによりHBMのエクスポージャーが高いSKハイニックスにとってはポジティブな変化だとの評価である。
特に2027年のHBM ASPは前年比100%上昇する見通しだ。リュ研究員は「業界最高のコスト競争力と強力な価格上昇効果に基づく収益性の一段の拡大を見込む」と述べた。
今年3四半期からのキャッシュイン分は株主還元に活用可能な原資になるとの分析も出ている。
リュ研究員は「キオクシア持分の一部売却に伴うキャッシュイン、ADR発行による増資分、超好況の業況などを勘案すれば、年初に目標としたネットキャッシュ100兆ウォンの達成は時間の問題だ」とし、「3四半期からのキャッシュイン分は株主還元に活用可能な原資になる」と説明した。
同時に自社株買い・消却、特別配当など伝統的手法による株主還元の強化を期待するとした。
リュ研究員は「中長期の株主還元政策の方向性はADRの成果によって左右される」とし、「ADRが企業価値の向上にプラスの影響を及ぼす場合、ADR比率を長期的に10%まで拡大することが可能だ」と分析した。