子会社EcoPro BMが有償増資に踏み切るなか、持株会社EcoProが5292億ウォン規模の超過分譲申し込みに参加する。筆頭株主として責任経営の意思を示す動きである。ただし市場では、持株会社の利用可能な手元資金が大幅に消耗され、財務の柔軟性が大きく低下しかねないとの懸念が出ている。
2日、金融監督院の電子公示システムによれば、EcoProはEcoPro BMの有償増資で既存持分比率の120%（436万6131株）を超過分譲申し込みする予定である。取得金額は5292億ウォンで自己資本の11.79%規模だ。EcoPro BMはインドネシアのニッケル製錬所とハンガリーの正極材工場への投資などのために1兆2000億ウォン規模の有償増資を進めている。
投資原資としては、昨年確保した株価収益スワップ（PRS）資金を活用する見通しだ。EcoProは昨年10月、EcoPro BMの持分637万9680株を原資産とするPRS契約などを通じて8000億ウォンの流動性を確保した。PRSは、保有株式を原資産として金融会社と契約を結び資金を調達し、契約満期時に株価変動に応じた損益を清算するデリバティブ取引である。
市場では大規模な出資により持株会社の財務の柔軟性が低下する可能性があるとの懸念が出ている。今回EcoProが投じる5292億ウォンは、今年3月末時点の単体現金同等資産（7115億ウォン）の約75%に相当する。事実上、利用可能な手元資金の相当部分を子会社支援に投じる格好だ。
イ・ヨンギュNICE信用評価情報研究員は「EcoProの有償増資参加の過程で持株会社の保有現金同等資産の相当部分が消耗する見込みである点は、持株会社の信用度に負担要因として作用し得る」と述べた。特に大規模出資により、自己資本に対する子会社投資規模を意味するダブルレバレッジ（Double Leverage）や純借入金依存度などの財務安定性指標がやや悪化すると見通した。
こうした懸念は株価にも反映された。EcoPro BMが前日6%下落した一方で、持株会社であるEcoProは9%下げた。EcoProは子会社で発生する配当と保有持分価値が企業価値の大部分を占めるため、通常は持株会社ディスカウントを受ける。これに今回の有償増資参加で保有現金同等資産の相当部分が投じられるとの見方が加わり、財務負担への懸念まで重なって下げ幅が拡大したとみられる。
一方で、EcoProグループ全体の財務構造の改善にはプラスに作用するとの評価も出ている。借入ではなく有償増資で投資原資を確保することで、利払い負担を軽減できるためだ。EcoProの連結ベースの負債比率は今年3月末の120.0%から、有償増資と投資計画を反映すると105.9%へ低下する見通しである。
結局のところ、鍵は今回の投資が収益性の改善につながるかどうかである。会社が期待する通り、インドネシアのBNSIを通じたニッケル調達コストの削減とニッケル販売収益の拡大が現実化するか、ハンガリーの正極材工場が欧州の電気自動車（EV）市場の回復に合わせて稼働率を引き上げられるかが焦点だ。
パク・ジョンハiM証券研究員は「BNSIの実稼働以降にニッケル調達コストの削減効果が表れるか、ハンガリー法人の稼働率の改善が続いているかの確認が必要だ」と説明した。