26日、KOSPIは前夜の米国株式市場でハイテク株が軟調だったうえ、前日の急騰に伴う利益確定売りが出て、2%前後下落して始まった。取引時間中は需給の変動性が拡大し、限定的な推移を続けるとの見方が出ている。
この日KOSPIは前営業日比117.12ポイント（1.31%）安の8813.18で始まった。午前9時10分時点で8750台で2%近く下落している。
需給別では外国人と機関がそろって純売り越しだ。有価証券市場で外国人が6300億ウォン、機関が330億ウォンを純売り越す一方、個人は6700億ウォンを純買い越し中である。
「半導体ツートップ」も寄り付き直後は軟調だ。サムスン電子とSKハイニックスはいずれも2%前後下落中である。SKスクエアは6%下落する一方、サムスン電機は7%上昇している。
ニューヨーク株式市場はマイクロンの好決算にもかかわらず、メモリー価格上昇に伴うコスト負担懸念が浮上し、ハイテク株が軟調となった。とりわけ、メモリー価格上昇を理由にMacBookとiPadの値上げを発表したアップルが6%超急落し、投資心理が萎縮した。一方でマイクロンは好決算を追い風に約16%急騰した。
ダウ工業株30種平均は前日比72.03ドル（0.14%）高の5万1920.62で引け、取引時間中の最高値を更新した。これに対し、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は8.88ポイント（0.12%）安の7349.34、ハイテク株中心のナスダック総合は118.03ポイント（0.46%）安の2万5358.60で取引を終えた。
前夜に発表された米国の5月個人消費支出（PCE）物価指数も市場の重荷となった。指数は市場予想に一致したが、前年同月比4.1%上昇し、2023年4月以降で最も高い上昇率を記録して、物価圧力がなお続いていることを確認させた。
ハン・ジヨンキウム証券研究員は「米国株式市場のまちまちの展開の余波と直前日の急騰に伴う短期の利益確定圧力が重なり、寄り付き直後は下落基調を示すだろう」と述べ、「取引時間中も主導株への資金集中と出遅れ株の押し目買いが混在し、需給の変動性が拡大して限定的な指数推移が見込まれる」と語った。
足元では半導体中心の資金偏在が続いている点も、指数の上値を抑える要因に挙げられる。KOSPIは24〜25日の2日間で8.9%反発し、23日に記録した9.99%の急落分を大部分取り戻した。ただし同期間、半導体（14.2%）とエネルギー（10.8%）を除く大半の業種の上昇率はKOSPIのリターンを下回った。
ハン研究員は「エネルギー業種にSKハイニックスの最上位持株会社であるSKが含まれている点を勘案すれば、足元の反発相場は事実上、半導体が主導した相場とみなせる」と説明した。
一方、KOSDAQは前営業日比3.38ポイント（0.38%）安の884.43で始まった。
時価総額上位の銘柄のうち、WONIK IPSとEOテクニクスは上昇しているが、Alteogen、EcoPro BM、Rainbow Roboticsなど大半の銘柄は軟調となっている。
KOSDAQは前日、887.81で取引を終え、終値ベースで年初来安値を記録した。