大信證券は24日、LGイノテックについて、光学ソリューション事業の収益性改善と半導体基板事業の成長を反映し、目標株価を従来の63万円から130万円へ引き上げた。投資判断は「買い」を維持した。
パク・ガンホ大信證券研究員はLGイノテックの今年第2四半期の営業利益を1936億ウォンと見込んだ。前年同期比で1599%の増加水準で、市場コンセンサスを30.2%上回る規模だ。同期間の売上高は5兆100億ウォンで前年同期比27.4%増になると予想した。
大信證券は、半導体基板事業の成長とともに光学ソリューション部門の収益性が市場期待を上回っていると評価した。
パク研究員は「これまで半導体基板の好調な実績と、モバイル中心からサーバー向け比重拡大、フリップチップボールグリッドアレイ（FC-BGA）の競争力強化によりバリュエーション再評価が進んだ」と述べ、「現時点ではカメラモジュールの収益性競争力が再確認されており、2026年下半期と2027年の光学ソリューションの利益改善が想定を上回る可能性が高い」と分析した。
特にアップルのプレミアムiPhoneの生産拡大が業績改善を牽引すると見込んだ。
同氏は「光学ソリューションでアップル内のプレミアムモデル生産比重の増加がミックス効果を最大化したと判断する」とし、「アップルのiPhone17の販売好調も安定的な稼働率に寄与するだろう」と語った。
今後の業績見通しも前向きに示した。大信證券はLGイノテックの今年通期の営業利益を1兆800億ウォンと推定した。上半期の営業利益は4889億ウォンで前年比258%増加し、下半期の営業利益も5956億ウォンで12.7%増えると予想した。
アップルの製品投入戦略の変化も中長期の成長ドライバーに挙げた。
パク研究員は「アップルのスマートフォン発売戦略とiPhoneラインアップの変化により、2027年のiPhone販売台数は2億7300万台水準で前年に比べ5.6%増加する」とし、「市場成長率見通しである2.9%を大きく上回る成長だ」と評価した。
続けて「2027年はアップルが上半期と下半期に分けて合計6〜7機種を発売する初年度だ」とし、「フォルダブルフォンの販売増加と、iPhone発売20周年記念スペシャルエディションの追加可能性も高く、生産量と需要の双方で予想を上回り得る」と付け加えた。