FreeT原子力参入と赤字事業整理で成長策提示

KOSPI上場企業のFreeT（旧Inscobee）が、原子力新事業への進出と事業構造改革を骨子とする将来の成長ロードマップを発表した。

FreeTは既存のキャッシュカウである格安スマホ（MVNO）とスマートグリッド事業の内実を固める一方で、原子力事業を中核の新成長エンジンとして推進すると24日に明らかにした。新事業進出とともに継続的な構造改革により、年間売上高1200億ウォン、営業利益100億ウォンを達成するという青写真も併せて示した。

事業再編の核心は、技術中心の高付加価値である原子力事業を早期に軌道に乗せ、新たな収益源に育てることだ。新事業進出と同時に、これまで業績の足を引っ張ってきたその他の非効率赤字事業について全面的な構造改革にも乗り出す。収益性が低く将来の成長性が不透明な事業を整理し、経営効率を最大化して財務健全性を確保する方針である。

構造改革で節減した費用と流入した現金は、原子力新事業と既存中核事業の競争力強化に集中投資する予定だ。新規事業は原子力を活用した医療用廃棄物を中心に優先展開し、中長期的な新たな収益源に育てるという構想である。

FreeT関係者は「今回の事業再編は不採算をそぎ落とし、収益中心の高成長企業へと体質を完全に変える分岐点になる」と述べ、「既存の安定的な格安スマホ・スマートグリッド事業を土台に赤字事業を果断に整理し、目標を達成する」と語った。