ハンファ資産運用の代表的な上場投資信託（ETF）である「PLUS グローバルHBM半導体」がメモリー半導体市況の好況に支えられ、純資産総額が2兆ウォンを突破した。
24日、ハンファ資産運用によると、韓国取引所基準で「PLUS グローバルHBM半導体」ETFの純資産総額は23日終値時点で2兆78億ウォンを記録した。先月末に純資産1兆ウォンを達成してから20日余りで2倍に増加した。
収益率の面でも明確な成果を上げている。当該商品の期間別収益率は直近3カ月間が128.6%、6カ月が247.14%、1年が611.43%を記録した。上場以降の累積収益率は1350.58%に達する。
このETFは国内外のメモリー半導体市場を先導する中核企業を一つのバスケットに組み入れている。主要組入銘柄はマイクロン・テクノロジー（29.94%）、SKハイニックス（28.54%）、サムスン電子（20.24%）などである。先月末の定期銘柄入れ替えを通じて新規に組み入れたサンディスク（4.64%）を含め、これら4社の投資比率が約84%を占める。
ハンファ資産運用は、韓国企業であるサムスン電子とSKハイニックスを越えてAIのボトルネックを解消するグローバルなメモリー上位企業全般に投資できる点がこのETFの最大の特徴だと説明した。
最近のメモリー半導体需要は、人工知能（AI）技術が単純な演算と推論を越えてトークン使用量が急増する「エージェント」段階に進入するに伴い、爆発的に増えている。ビッグテック企業のデータセンター設備投資（CAPEX）規模も昨年の3800億ドルから来年9040億ドルへと2.5倍以上拡大する見通しである。特に全体設備投資に占めるメモリー半導体の比率は2025年の16%から2027年には73%へ急増するとみられる。
供給者中心の市場構造も今後の好業績見通しの要因の一つである。2026年1〜3月期のDRAM市場はサムスン電子（38.5%）、SKハイニックス（28.8%）、マイクロン（22.4%）の3社がグローバルシェアの約90%を寡占している。NAND市場もサムスン電子（31.6%）、SKハイニックス（17.6%）、マイクロン（13.9%）、サンディスク（13.9%）の4社で約76%を占めている。
強力なサプライチェーン支配力を土台に、取引形態も供給者優位へ再編されている。従来の1カ月から四半期単位の短期契約中心から3〜7年の長期契約へ移行する傾向だ。代金決済方式も納品後支払いから、契約数量の約30%を前払いで受け取る形に変わり、業績の可視性が高まった。
バリュエーションの面で相対的な割安感を備える点もポジティブだ。マイクロンとサンディスクの12カ月先行株価収益率（P/E）はそれぞれ10.8倍、11.7倍水準である。これはAIの恩恵で最近株価が急騰したサムスン電機（97倍）、HANMI Semiconductor（69.7倍）、WONIK IPS（33倍）などと比べると低い水準である。
キム・ジョンソプ ハンファ資産運用ETF事業本部長は「『PLUS グローバルHBM半導体』ETFはマイクロン・サンディスクなどメモリー・スーパーサイクルの前工程企業に集中投資する」と述べ、「AIがエージェント段階に進入しメモリー需要が爆発的に増加しており、メモリー・スーパーサイクルは今が開始段階であるため、いまこそ積極的な組み入れを検討すべき時点だ」と説明した。