SKハイニックスがサムスン電子の普通株時価総額を初めて上回るなか、証券街ではこれを単なる時価総額順位の変化ではなく、市場の評価基準の変化として解釈すべきだとの分析が出ている。
ノ・ドンギル新韓投資証券研究員は23日のリポートで「SKハイニックスの時価総額1位登極は、1位企業の交代というよりも、1位プレミアムの基準が変わった事件と定義できる」と明らかにした。
前日である22日終値基準でSKハイニックスの時価総額は2080兆ウォンで、サムスン電子の普通株時価総額（2066兆ウォン）を上回った。ただしサムスン電子の優先株を含む全体の時価総額は2246兆ウォンで、依然としてSKハイニックスを上回っている。
ノ研究員は今回の時価総額逆転の本質は企業規模の変化ではなく、人工知能（AI）半導体時代の資本効率再評価にあると診断した。
ノ研究員は「SKハイニックスが利益規模でサムスン電子を上回ったというより、市場が高帯域幅メモリー（HBM）を通じて形成された資本効率の持続性により高い価値を付け始めた結果とみるべきだ」と説明した。
続けて「既存のプレミアムはメモリー・ファウンドリー・モバイル・家電・システム半導体を網羅したサムスン電子の総合プラットフォームに付与されてきた」とし「一方でSKハイニックスのプレミアムは狭いが高収益なAIメモリーのボトルネックに付く」と分析した。
市場の一部ではSKハイニックスの時価総額逆転をめぐって過熱またはバブル論争も提起されている。過去のメモリー市況では高い収益性が長く続かず、結局は供給拡大と価格下落につながったためだ。
ノ研究員は「バブル見解の核心は、時価総額が逆転したという事実そのものより、市場がHBMの差別性を過度に永久化しているのではないかという問題提起から出発する」と説明した。
実際にSKハイニックスのバリュエーションは歴史的平均を大きく上回る水準だ。SKハイニックスの12カ月先行株価純資産倍率（PBR）は4.15倍で、2023年以降の自己歴史上、ROE-PBR回帰線比で3シグマ（σ）を上回る水準である。サムスン電子の先行PBRは2.64倍だ。
ただし新韓投資証券は現在の状況を単純にバブルと断定するのは難しいと評価した。過去と異なりHBM市場が高い参入障壁と供給制約を持ち、収益性の平均回帰の速度を遅らせる可能性があるためだ。
ノ研究員は「現在の半導体バリュエーションの核心的な問いはPER10倍の妥当性そのものではない」とし「重要なのは、最近急増した利益が過去のメモリー市況のように速く鈍化するのか、それともHBM効果で高い収益性が今後2〜3年間維持できるかどうかだ」と強調した。
続けて「後者であれば、SKハイニックスのサムスン電子普通株時価総額の追い抜きは天井シグナルと断定するより、資本効率の持続性に対する市場の評価方式が変わりつつあることを示す事件として解釈される」と付け加えた。
新韓投資証券は今回の時価総額逆転が、今後の市場主導株の変化の基準となり得るとみている。過去には割安かどうかが重要だったが、今後は高い自己資本利益率（ROE）をどれだけ長く維持できるかが核心的な評価基準になるとの分析だ。
ノ研究員は「SKハイニックスが変えたのは候補を選ぶ基準だ」とし「低いPBRより重要なのは高いROEが維持される理由だ」と述べた。続けて「ディスカウント業種の中で、今後2〜3年間利益増加が続くと予想され、PBRが反騰しROE持続の根拠が生まれるところを選別すべきだ」と助言した.