2025年9月以降のKOSPI強気相場を個人投資家の純買いが主導している中、この個人投資家は「東学アリ（韓国株に投資する個人投資家）であり西学アリ（米国株に投資する個人投資家）でもある」という証券街の分析が22日に出た。特に人工知能（AI）関連業種以外には循環物色への期待を下げるべきだという説明である。
現代車証券は2025年9月以降のKOSPI強気相場は個人の純買いが主導していると分析した。
キム・ジェスン現代車証券研究員は「過去に外国人の需給がKOSPIの方向性を決めたのとは異なり、昨年9月からKOSPIが184%上昇する間、外国人はKOSPI市場で118兆ウォンを純売り越した」と述べ、「外国人が韓国株を売る間、個人投資家の買いが空白を埋めた」と分析した。
個人は昨年9月以降、国内株式型上場投資信託（ETF）を通じた国内株式投資を増やした。2026年3月以降は個別銘柄に対する買いも拡大している。
特にKOSPI強気相場に最初に反応したのは個人投資家の国内株式型ETF純買いである。昨年9月以降の国内株式型ETF純買いの投資家別比重を見ると、個人投資家が約73.4%を占めているというのが現代車証券の説明である。
また昨年9月以降、個人投資家の国内株式型ETF純買い上位15本を見ると、半導体TOP2や単一銘柄レバレッジ、半導体業種に集中していた。
キム研究員は「特に単一銘柄レバレッジETFが上場して以降、個人投資家の単一銘柄ETF純買いが急増した」と述べ、「個人投資家は単一銘柄ETF純買い比重で84.7%を占めている」と説明した。
個人投資家のETF売買代金比重は拡大している趨勢だ。現代車証券は個人投資家のKOSPI個別銘柄の売買代金比に対するETF売買代金が50%台に迫っていると分析した。
個人投資家のETF投資を通じた大型株と半導体への集中現象はKOSDAQの疎外を強めるという分析が出ている。キム研究員は「2010年代に90%に迫っていた個人投資家のKOSDAQ売買代金比重は現在60%を下回っている」と述べ、「個人投資家の投資手段が個別銘柄からETFへ移動し、その分KOSDAQへの関心が低下しているためだ」と分析した。
特に今年2月末からは個人投資家のサムスン電子とSKハイニックスの個別銘柄投資も拡大している状況だ。
キム研究員は「個人投資家は今年2月末からサムスン電子とSKハイニックスというKOSPI主導株を直接買う方式で半導体への集中度を高めている」と述べ、「個人投資家のサムスン電子とSKハイニックス直接純買いの増加は主導株への偏りを深めている」と説明した。
これはグローバル株式市場のメモリ半導体の強さとともに表れているという説明だ。もっともグローバル株式市場でメモリ半導体株の強気が続き、米国株式市場は一部のテック株を除けば成績が良くない点から、個人投資家の米国株純買い拡大は鈍化していることが示された。
特に米国株純買い拡大が止まった時点は今年2月末付近で、個人投資家がサムスン電子とSKハイニックスを買い始めた時点と一致するという分析だ。
キム研究員は「現在、韓国株式市場に投資する個人投資家は西学アリであり東学アリで、その分、個人投資家の投資はグローバルテーマに合致している」と述べ、「このような特性上、韓国株式市場で個人の純買いはグローバルAIテーマに合致する業種に限って継続する」と説明した。
続けて「個人投資家は国内外を往来できるため、国内に流入した個人資金の循環物色は中小型株やKOSDAQではなく米国株になる可能性もある」と述べ、「強気相場の終盤までAI関連の圧縮ポートフォリオを維持すべき理由だ」と分析した。