国内株式型上場投資信託（ETF）が国内ETF市場で占める比率が初めて50%を超えた。KOSPIが史上初めて9000台を突破するなど国内株式市場が強含みを続け、投資家資金が国内株式型商品に集中した結果である.
21日、金融情報企業FnGuideによれば、18日基準の国内ETF市場の純資産総額は527兆508億ウォンと集計された。このうち国内株式型ETFの純資産は263兆5401億ウォンで、全体の半分水準である50.0%を占めた.
国内株式型ETF比率が50%を超えたのは、国内ETF市場規模が100兆ウォンを突破して以降で初めてである.
国内株式型ETFはわずか2024年末時点でも純資産40兆ウォン、比率24.3%にとどまっていた。当時は海外株式型ETF比率（32.7%）にも大きく及ばなかった。しかし昨年下半期から始まったKOSPIラリーに支えられ、昨年末の純資産が93兆ウォンに増え、今年1月には海外株式型ETFを初めて追い抜いた.
その後の上昇は一段と急だった。今年2月末の比率は43.0%まで拡大し、約4カ月で50%を突破した。これに対し海外株式型ETF比率は昨年末の32.7%から26.7%へ低下した.
純資産規模の差も大きく開いた。18日基準の海外株式型ETF純資産は141兆ウォンで、国内株式型ETFとの差は122兆ウォンに達した.
国内株式型ETF成長の背景にはKOSPIの強さがある。KOSPIは昨年末の4214.17から18日には9063.84で取引を終え、史上初めて9000台を超えた。上昇率は115%に達する.
とりわけサムスン電子とSKハイニックスを中心とする半導体株の上昇がETF市場の拡大をけん引した。最近、国内株式型ETFには半導体と人工知能（AI）関連銘柄の比率が高い商品に資金流入が続き、純資産規模が急速に増加した.
一方で債券型ETFは相対的に低調だった。国内債券型ETFの純資産は18日基準で63兆4830億ウォンと、昨年末比2.6%の増加にとどまった。ETF市場全体で占める比率も同期間に20.8%から12.0%へ縮小した.
株式市場の上昇で投資家資金がリスク資産に移動したうえ、足元の物価上昇と政策金利引き上げの可能性が意識され、債券価格が軟調となった影響とみられる.