米国とイランが終戦に向けた了解覚書（MOU）を締結するとの報に、15日韓国の株式市場が上昇して取引を終えた。リスク資産選好が回復するなか、外国人は2営業日連続で買いに動いた。
KOSPI指数は前営業日比422.36（5.20%）高の8545.98で引けた。有価証券市場に大規模資金が流入し、寄り付き直後5分間にプログラム売買の買い呼び値を一時停止する「買いサイドカー」が発動された。その後KOSPI指数は8500〜8600台で上昇基調を維持した。
この日有価証券市場でサイドカーが発動されたのは今年に入って26回目だ。グローバル金融危機当時の2008年に1年間で発動された回数と同じだ。それだけ今年の株式市場のボラティリティが大きかったことを意味する。
有価証券市場で外国人が2営業日連続で純買いに動き、指数を押し上げた。外国人はこの日約1兆ウォン相当を純買いした。機関も5200億ウォンを純買いした。具体的には、上場投資信託（ETF）資金である金融投資が8000億ウォン、年金基金が250億ウォンの買い越しだった。個人のみが1兆5000億ウォンの純売りに動いた。
前夜、米国とイランが終戦に向けたMOU締結に合意したとの知らせが伝わった。戦争勃発から106日ぶりだ。米国とイランは19日にMOUを締結する計画だ。ドナルド・トランプ米国大統領はMOU締結後にホルムズ海峡が開放されると予告した。
ホルムズ海峡開放の報に国際原油が急落した。8月物ブレント先物と7月物ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は4%下落し、それぞれ83ドル、81ドル台で取引されている。
米国債利回りも小幅に低下した。10年物米国債利回りは1%ポイント低下の年4.43%、30年物米国債利回りは0.68%ポイント下落の4.93%水準で取引されている。ただし6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の金利決定を前に、不確実性はなお残っている。
イ・ギョンミン大信證券研究員は「米国とイランの終戦交渉は妥結したが、6月のFOMCが控えている」とし、「今週は6月FOMCの結果だけを消化できれば、その後本格的に第2四半期の決算シーズンに入り、業績見通しに沿った株式市場の上昇トレンドが再開するだろう」と予想した。
半導体株が急騰した。サムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ4%、6%急騰し、「33万電子」「228万ニックス」で引けた。サムスン電機とLGイノテックは16%高で大引けとなった。LS Electric、暁星重工業、HD現代エレクトリックなど電力株も堅調だった。
この日のKOSDAQ指数は比較的低調だった。指数は0.48%高の1034台で引けた。個人と機関がそれぞれ6000億ウォン、2000億ウォンを純買いしたが、外国人は8000億ウォンを純売りした。EcoPro BMとEcoProなど二次電池関連株が堅調だった。