中東緊迫とAI資金調達不安でKOSPI急落

KOSPI指数が11日、再び急落して寄り付いた。前日に中東情勢の不安を受けて米国株式市場が大幅調整となった余波で、韓国株式への投資心理も萎縮したとみられる。

KOSPI指数は前営業日比221.20ポイント（2.86%）安の7509.62で取引を開始した。大型半導体株をはじめ時価総額上位銘柄が軒並み下落している。寄り付き直後に指数の下落幅が4%を超えて拡大している。

前日の米株価指数はそろって下落した。特にハイテク株中心のナスダック指数が2%近く下落した。夜間に発表された5月の消費者物価指標は市場の見通しに合致し大きな衝撃は与えなかったが、戦争を続けている米国とイランが再び対立局面に入った。

ドナルド・トランプ米大統領は、イランが交渉をあまりに長く先送りしたとして代償を払うことになると警告し、ピート・ヘグセス米国防長官はイラン中枢施設への攻撃を予告した。中東情勢が悪化すると国際原油価格が急騰した。

韓国の半導体株に逆風となり得る知らせも伝わった。先週、グーグルの持株会社アルファベットが増資による資金調達に動いた後、スーパー・マイクロ・コンピューターが70億ドルを調達するため株式を発行すると発表すると株価が暴落した。フリーキャッシュフローがマイナスのオラクルは追加増資計画を打ち出した。

グローバル投資銀行のバークレイズは「人工知能（AI）ハードウエアの資本集約的な限界が露呈し、サプライチェーン全体の1株当たり利益（EPS）希薄化への恐怖が、これまで上昇してきた株式の利益確定を誘発した」と分析した。

有価証券市場で外国人が依然として売り越している。機関と個人は買い優勢だが、指数の下落を防げていない。