6月に入り、KOSPIの1日平均変動幅がイラン戦争勃発直後の3月より大きくなったことが明らかになった。サムスン電子とSKハイニックスへの極端な資金集中が変動性を高めているとの指摘が出ている。
7日、金融投資業界によると、今月1日から5日までのKOSPIの日間平均変動率は3.9%を記録した。変動率は、1日のKOSPI高値と安値の変動幅の比率を意味する。
これはイラン戦争が勃発した3月の1日平均変動率（3.7%）を上回った。今年の全体1日平均（3.0%）も大きく上回る数値だ。5日、KOSPIが場中に急落した当時には、1日変動率が4.0%まで跳ね上がる場面もあった。
KOSPIの1日平均変動率が4.0%を上回った時期は1990年以降きわめてまれだ。1997年11月〜1998年2月の通貨危機（5.7%）、2000年6〜11月のドットコムバブル崩壊（4.6%）、2008年10〜12月の世界金融危機（7.4%）、2020年3〜4月の新型コロナウイルス感染症パンデミック（4.9%）などがすべてである。
KOSPIの1日平均変動性が高まった背景として、サムスン電子とSKハイニックスへの集中が挙げられる。1日基準で両銘柄のKOSPI時価総額比重は53.35%と過半を超えた。サムスン電子が29.23%、SKハイニックスが24.12%を占めた。先月27日には両銘柄を原資産とする単一銘柄レバレッジ商品まで発売され、変動性がさらに拡大したとの分析が出ている。
問題は、グローバルなマクロ経済環境が必ずしも好ましくない点である。戦争で国際原油価格が高騰し、物価が上昇、各国の中央銀行が政策金利を据え置くか引き上げる動きを見せている。
最近、インドネシアとスリランカがそれぞれ0.5%ポイント、1%ポイント引き上げ、日本銀行は15〜16日に開かれる金融政策決定会合で利上げを断行する可能性を示唆した。米連邦準備制度理事会（Fed）は16〜17日に連邦公開市場委員会（FOMC）を開催する。
それでも証券街はKOSPIの利益モメンタムは有効だと診断する。ハン・ジヨン・キウム証券研究員は、過去に変動率が4.0%を上回った事例について「いずれも大規模な危機による株式市場急落期に発生した下落ボラティリティだった一方、今回は強気相場の中で発生した上昇ボラティリティである点が異例だ」と診断した。
続けて「半導体中心のKOSPI利益モメンタムと低いバリュエーション負担は現在進行形だ」とし、「（場中）引けに近づくほど株式市場が下げ幅を縮小するパターンがしばしば観察される点に照らすと、このような高ボラティリティ相場でも主導株の下支えは堅調だという点は安心材料だ」と述べた。