今年の韓国株式市場で個人投資家が55兆ウォンを純買い越す中、「東学アリ運動」期よりも純買い越しの速度が速まっているという証券業界の分析が5日に出た。一方で外国人投資家は100兆ウォン以上を純売り越したが、持株比率は上昇中だという説明だ。
韓国投資証券がこの日発刊したリポートによると、今年の韓国株式市場では個人と外国人が対照的な動きを見せている。
外国人は今年100兆ウォン以上を純売り越したが、個人は55兆ウォンを純買い越し、また上場投資信託（ETF）への資金流入の影響を受けた金融投資会社は68兆ウォンを純買い越したことが分かった。
ヨム・ドンチャン韓国投資証券研究員は「過去に個人が強く純買い越した時期は『東学アリ運動』と呼ばれた2020年からの2年間だ」とし、「今年の個人累計純買い越し代金は当時の半分程度だが、純買い越しの速度は今年のほうがより速く進行中だ」と述べた。
一方で外国人は今年100兆ウォン以上を純売り越したが、外国人持株比率は上昇する現象が生じている。ヨム研究員は「これはサムスン電子とSKハイニックスの時価総額比重が拡大したためと解釈すべきだ」とし、「サムスン電子とSKハイニックスの外国人持株比率はKOSPI平均より高い」と説明した。
持株比率が高いサムスン電子とSKハイニックスの時価総額比重が増加し、外国人の純売り越しにもかかわらず持株比率がむしろ上昇する結果につながったということだ。
ただし個人の純買い越しと外国人の純売り越しからサムスン電子とSKハイニックスを除くと、需給規模は大きく縮小することが分かった。
加えて今年の投資成績は外国人が個人より優位にあることが示された。
ヨム研究員は「外国人はサムスン電子とSKハイニックスのいずれも平均的に低い価格で買い、高い価格で売った」とし、「一方で個人は逆に両銘柄とも高い金額で買い、低い金額で売った」と分析した。
ただし市場全体で見ると、個人と外国人の需給が逆方向にのみ動くわけではないと説明した。
ヨム研究員は「個人と外国人がともに純買い越している企業もある」とし、「現在最も強い需給主体である個人と外国人が同時に純買い越す企業については注視する必要がある」と述べた。