大信證券は2日、Alteogenについて、米国の中核特許に関するリスクが相当部分で緩和されるなか、新規ライセンス契約の締結可能性が高まっていると分析した。同時に、投資意見は「買い（BUY）」、目標株価は50万円を維持した。前営業日Alteogenの終値は36万6000ウォンである。
ホン・ガヘ大信證券研究員は「年初に一部パートナー企業のロイヤルティ率が市場期待値を下回り、直近では製薬・バイオセクターの需給不振が重なり、同社株価は低調だった」としつつも、「最近の企業説明会（NDR）を通じ、特許リスクの緩和と追加ライセンス契約の可能性を確認した」と説明した。
先に米国特許審判部（PTAB）は、AlteogenのパートナーであるMSD（メルク）が競合のハロザイム（Halozyme）を相手取り提起した特許無効審判（PGR）で、ハロザイムの中核特許である「600特許」について特許不可との判断を下した。続いて米国特許商標庁は、ハロザイムがAlteogenのプロセス特許を対象に提起した無効審判（IPR）についても審理開始を却下した。
ホン研究員は、Alteogenが今年グラクソ・スミスクライン（GSK）、バイオジェン（Biogen）などと2件のライセンス契約を締結した後、追加協議が速やかに拡大していると説明した。現在、10社以上の潜在的パートナー企業と物質移転契約（MTA）に基づく協議が進行中とされる。
同氏は「複数のグローバル製薬企業との協議が具体化段階に入り、年内に追加契約の締結が相次ぐ可能性が高い」とし、「最近の契約条件が品目当たり約3億ドル（約4100億ウォン）規模の契約金と、1桁台中位（mid-single digit）のロイヤルティ構造で形成されている点も肯定的だ」と分析した。続けて「複数製品を束ねるパッケージ型の契約へ拡大する場合、契約規模は一段と大きくなり得る」と付け加えた。
キイトルーダ皮下注（SC・Subcutaneous）製剤「キイトルーダ キュレックス（Keytruda Qlex）」の米国販売拡大も主要な成長要因として挙がった。ホン研究員は「キイトルーダSCの初期販売量が速いペースで増加しており、Alteogenが受け取る販売マイルストンの流入が本格化する見通しだ」と明らかにした。実際、キイトルーダSCは昨年9月の発売以降、今年第1四半期にMSD基準で売上1億2800万ドル（約1750億ウォン）を記録した。
また、同一の免疫抗癌剤（PD-1）系統の競合品であるオプジーボ皮下注（Opdivo SC）に比べ、切替率も高いと分析された。キイトルーダSCの切替率は4.1%で、オプジーボSC（2.8%）を上回っている。これにより、AlteogenがMSDから受け取る予定の残余販売マイルストン約10億ドル（約1兆3700億ウォン）は、今後3〜4年にわたり分割計上される見通しだ。
今後の追加商業化パイプラインも期待要因として挙がった。デュピクセント（Dupixent）皮下注製剤は高用量製品として開発中で、今年上半期に第1相、下半期に第3相入りが見込まれる。商業化時期は2029年と展望された。エンハーツ（Enhertu）皮下注製剤も、抗体薬物複合体（ADC）ベースの製品群の中で最も速い臨床進捗を示している。第1相パート1の結果は今月中旬に導出される予定で、公表時期はまだ未定である。