金融監督院が上場投資信託（ETF）投資に関する苦情が増加したことを受け、投資家向け注意事項の案内に乗り出した。特に銀行を通じてETFに投資する場合、証券会社と異なり追加手数料が発生したりリアルタイム取引が制限される可能性があるため、投資前に取引構造を綿密に確認するよう呼びかけた。
金融監督院は21日、「主要な苦情事例で見るETF投資時の消費者留意事項」資料を通じ、最近受け付けたETF関連の苦情事例と、投資時に注意すべき点を公開した。
金融監督院はまず、特定金銭信託を通じてETFに投資する場合、売買手数料に加え信託報酬や中途解約手数料などが追加で発生する可能性があると案内した。実際に、銀行の店舗担当者が信託報酬の存在を説明しなかったとの苦情が提起されたという説明である。金融監督院は「特定金銭信託を通じてETFに投資すると、売買手数料に加えて信託報酬と中途解約手数料が課され、実際の利回りが期待より低くなる可能性がある」と明らかにした。
年金貯蓄口座を通じたETF投資の際の手数料差も留意事項に挙がった。金融監督院によれば、オンラインで開設した年金貯蓄口座のETF売買手数料は0.01〜0.015%水準だが、店舗で開設した口座は0.1〜0.2%水準で最大約10倍高くなり得る。店舗でETFを取引する場合、手数料率は最大0.5%まで上がり得る。
ISA（個人総合資産管理口座）を他の金融会社に移す際、投資可能なETF銘柄が変わり得る点にも注意が必要だと強調した。証券会社の仲介型ISAと異なり、銀行の信託型ISAは取引可能なETFの種類が限定的だからである。実際に、証券会社のISAを解約して銀行のISAに移した後、従来投資していたETFを買い付けできなかったとの苦情も受け付けられた。
銀行を通じたETF取引はリアルタイム売買が難しい点も主要な留意事項として示された。銀行は証券会社のように直接ETFの委託売買を行えず、提携証券会社を通じて注文を処理するためである。これにより、投資家が申請した時点と実際の約定時点の間に差が生じ得る。金融監督院は「銀行ごとのETF売買の基準時刻を事前に確認する必要がある」と説明した。
自動売却サービスに関する消費者の不満も相次いだ。目標利回りに到達したものの実際の利回りが期待より低かった、あるいは投資家の同意なしに目標利回りが設定されたという苦情事例が代表的だ。金融監督院は「自動売却サービスの加入有無と目標利回りを必ず確認すべきだ」と述べ、「目標利回りを過度に低く設定すると売買回数が増え、手数料負担が大きくなる可能性がある」と説明した。