18日、ローラーコースター相場となったKOSPI指数は小幅高で引け、7500台を維持した。米国債利回りが急騰し、米国とイランの戦争が長期化する様相を見せるなか、国際原油価格も大きく上昇するなど悪材料が多い状況だったが、家計資金が株式市場に流入し、指数を下支えする様相だった。
この日のKOSPI指数は前営業日比22.86ポイント（0.31%）高の7516.04で取引を終えた。有価証券市場で外国人が3兆6500億ウォンの売り越しとなったが、個人が2兆2000億ウォン、機関が1兆4000億ウォンの買い越しとなった。機関の買い越し資金は大半が上場投資信託（ETF）の取引が集計される金融投資勘定から流入した。
KOSPI指数の1日の変動幅は500ポイントに達した。安寄りした相場は寄り付き直後に急落し、7140台まで押し込まれたが、午前中に上昇基調へと転じた。サムスン電子が大幅に反発し、指数は7630台を回復する場面もあった。
寄り付き直後に大量の売りが出て指数が大きく調整した理由は外部要因の悪材料だ。週末、米国と中国の首脳会談が目立った成果なく終わるなか、イラン戦争の長期化懸念で米国債利回りが急騰した。リスク資産への投資心理が冷却し、上昇ラリーを続けていた米株式市場もそろって下落して引けた。
これはこれまで急騰してきた韓国株式市場に強い調整の口実として作用した。これまで上げ幅が大きかった大型半導体株や現代自動車・LGグループ株の下げが目立った。KOSPI200先物指数が急落し、プログラム売り気配を一時停止する「売りサイドカー」が発動される場面もあった。
指数は急落したが、家計資金は引き続き株式市場に向かった。個人資金が直接投資とETF買いを通じて市場に流入した。
加えて、極限に達しているサムスン電子の労使対立がやや緩和し得るとの期待も高まった。週末に国務総理が緊急調整権に言及したのに続き、李在明大統領も労組に対して強硬なメッセージを出した。さらに、裁判所はサムスン電子の会社側が労組を相手に申し立てた違法争議行為の禁止仮処分を大部分認容した。
そのおかげで、午前中に下落していたサムスン電子とSKハイニックス、サムスン電機などの大型IT株は上昇して引けた。ただし、アーニングショックを出したHANMI SemiconductorやCJなどは急落した。
KOSDAQ指数は下落した。前営業日比18.73ポイント（1.66%）安の1111.09で取引を終えた。KOSDAQ市場では外国人が買い越したが、年金基金を含む機関が大幅に売り越した。