教保証券は15日、KEPCO KPSについて、国内パイプラインの増加と海外パイプラインの拡張を期待できると評価した。投資判断は「買い」（BUY）を維持し、目標株価を従来の5万8000ウォンから6万6000ウォンへ上方修正した。前日の終値は5万6900ウォンである。
KEPCO KPSの今年1〜3月期の連結売上高は3524億ウォン、営業利益は370億ウォンで、前年対比それぞれ22.4%、374%増加した。
教保証券は、KEPCO KPSが今年1〜3月期に13号機の原子力計画予防定期工事を遂行し、前年対比で売上が増えたと分析した。
イ・サンホ教保証券研究員は「原発に対する整備が増加したと推定され、比較的高マージン事業として利益に寄与したと判断される」と述べ、「対外部門はポスコ光陽の性能改善事業の遂行により、売上が大幅に改善した」と説明した。
同研究員は、KEPCO KPSの今年の売上高は、原子力と火力の双方で計画予防定期工事の増加により上昇基調が続くと予想した。計画予防整備は、原子力の場合は13基から20基へ、火力も86基から97基へ増加する計画だ。
同研究員は「今年4〜6月期に実施される原子力の計画予防整備工事は7基で、実際の整備工事を遂行する号機数は上半期に高い水準を維持する」と述べ、「タービン機器に対する単価上昇は続くと予想されるが、安定化した労務費により全体利益は上振れする可能性が大きい」と語った。
続けて「海外原発のルーマニア・チェルナボダの老朽原発は来年初期に売上計上が行われる可能性があり、今年下半期にはチェコ・ドゥコバニ原発の受注期待感も存在する」と付け加えた.
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