教保証券は14日、イーマートについて、ホームプラスが営業中断計画を発表しただけに、恩恵を受ける可能性があると評価した。投資意見は「買い（Buy）」を維持し、未上場子会社のディスカウント率調整を反映して目標株価を13万円に引き下げた。イーマートの前日の終値は10万6000ウォンを記録した。
イーマートは今年1～3月期の連結ベース実績で、売上高7兆1234億ウォン、営業利益1783億ウォンを記録した。前年同期比で売上高は1.3%減少し、営業利益は11.9%増加した数値だ。営業利益は市場期待値の1726億ウォンに合致した。
単体ベースでイーマートは、総売上高4兆7152億ウォン、営業利益1463億ウォンを記録した。いずれも前年比でそれぞれ1.9%、9.8%増加した数値だ。子会社のスターバックスの売上高は前年同期比7.4%増の8179億ウォンを記録した。営業利益は16.5%減の377億ウォンとなった。
チャン・ミンジ教保証券研究員は「加湿器リコール関連費用66億ウォンが反映され、営業利益が減少した」と分析した。
このほか、子会社SSG.COMの営業赤字は219億ウォンで前四半期比で赤字が縮小し、新世界プロパティは昨年1～3月期の不動産一時的売却益の影響で、営業利益が前年比25.8%減の270億ウォンを記録した。チョソンホテルアンドリゾートは売上高1685億ウォン、営業利益39億ウォンを記録した。いずれも前年比でそれぞれ2.4%、116.7%増加した。
チャン研究員は「4月基準の既存店成長率は、ディスカウントストア4.3%、トレーダーズ5.1%、エブリデイ9.1%を記録した」とし、「これは4月に実施したイベントの興行効果に主に起因し、競合店の閉店に伴う反射的な恩恵も一部反映されたと判断される」と述べた。
続けて「ホームプラスが大型マート37店舗の営業中断計画を発表しただけに、今後関連する恩恵が可視化すれば、業績モメンタム（上昇動力）が強化される」と分析した。