本記事は2026年5月12日15時36分にChosunBiz MoneyMove(MM)サイトに掲載された。
ホームプラスが企業型スーパーマーケット(SSM)事業部であるホームプラスエクスプレスをHarim Groupに売却し、ひとまず流動性確保に動いたものの、再建の核心変数であるDIPローン調達が依然として不透明で、再建が可能か関心が集まっている。最大債権者のメリッツ金融グループは追加資金支援に懐疑的な立場を維持している。
12日投資銀行(IB)業界によると、メリッツ金融グループはホームプラスに対するDIP金融支援について依然として慎重な立場を示しているという。現在までに、社内の投資審議委員会(投審委)はもちろん、実務陣のレベルでも融資実行の可否や支援規模などについて具体的な結論を出せていない状況だ。
最近ホームプラスはNSショッピングとホームプラスエクスプレスの営業譲受契約を締結し、流動性確保に乗り出した。ただし実際に確保可能な現金は約1200億ウォンにとどまった。これは当初ホームプラスが再建計画案で期待していた3000億ウォンに大きく及ばない規模だ。さらに売却代金の受領まで一定期間を要するため、短期の運転資金の空白への懸念も残っている。
当初ホームプラスはエクスプレス売却代金3000億ウォンとは別に3000億ウォン規模のDIP金融を調達し、総額6000億ウォン水準の流動性を確保する計画を立てた。これを基に店舗のリストラと事業再編を進めた後、ホームプラス本体の売却まで推進する構造革新型の再建シナリオを構想した。
しかし現在、再建計画の核心軸とされた二つの方策がいずれも揺らいでいる。エクスプレスの売却価格は想定を大きく下回り、核心とみなされたDIP金融も事実上、膠着状態にとどまっているためだ。
先にホームプラスとMBKパートナーズはメリッツ金融グループと産業銀行にそれぞれ1000億ウォン水準のDIP分担支援を要請したとされる。ただし双方とも積極的な反応は示していないと伝えられる。結局MBKパートナーズが3月に自ら約1000億ウォンを緊急投入したが、その相当部分が既に運転資金などで消耗された状態だ。
メリッツ内部では追加資金支援に対する懐疑論が少なくないという。ホームプラスの営業赤字が続いているうえ、毎月発生する固定費負担も相当であることから、新規資金投入が実質的な正常化につながるか不確実だということだ。追加資金支援がかえって損失規模を拡大させるだけだという懸念も提起されていると伝わる。
市場では、ホームプラスが事実上メリッツの判断のみを見守っている状況だとの分析が出ている。ホームプラスは最近声明を出し、メリッツ金融の支援の必要性を重ねて強調した経緯がある。ホームプラス側は「再建手続き以降に確保した資金の大半がメリッツ金融の貸出返済に使われ、最低限の運転資金すら不足している状況だ」とし、「担保権を持つメリッツ金融の支援なしには事実上、再建は難しい」と明らかにした。
メリッツがついにDIP支援に踏み切らない場合、ホームプラスの再建作業が急速に動力を失う可能性がある。追加の流動性確保が遅れれば、協力会社への代金支払いと店舗運営など基本的なキャッシュフロー管理にも負担が増す恐れがある。業界の一部では、構造調整よりも清算の可能性に重きが置かれるとの見方が慎重ながら出ている。