KOSPI指数が11日、7700・7800ポイントを相次いで突破した後、8000ポイントを正面から狙った。外国人の売り攻勢にもかかわらず、個人と年金基金が合計で4兆ウォン近い規模を純買いし、指数上昇を力強くけん引した。

ただしサムスン電子とSKハイニックスなど半導体大型株にのみ買いが集中する偏りが深まる中、短期急騰に伴う市場過熱への懸念も高まっている。指数は連日で史上最高値を更新しているものの、大半の銘柄が下落するいびつな相場が続き、急速な上昇に対する警戒の声が出ている。

11日、KOSPIが4%超急騰し史上初めて7800台で引けた同日、ソウル市中区のハナ銀行本店ディーリングルームのボードにKOSPI、SKハイニックス、サムスン電子の終値が表示されている。この日KOSPIは前日比324.24ポイント(4.32%)高の7822.24、KOSDAQ指数は0.38ポイント(0.03%)安の1207.34で終了した。/聯合ニュース

この日のKOSPI指数は前営業日比324.24ポイント(4.32%)高の7822.24で取引を終えた。KOSPI指数は227.31ポイント(3.70%)高の7775.31で寄り付き、およそ20分で7800ポイントを突破した。急激な指数上昇を受け、午前9時30分ごろにKOSPI買いサイドカーが発動された。KOSPI指数は取引時間中に7899.32まで上昇し、上げ幅を広げた。

指数ラリーをけん引したのは個人と機関だった。有価証券市場で個人は3兆1657億ウォンを純買いし、機関も7551億ウォンを純買いした。年金基金は売り越しだったが、金融投資勘定から資金が流入した。外国人は単独で3兆9042億ウォンを純売りした。

一般的に株価が短期間で急騰すると個人の追随買いは鈍化する傾向がある。しかしこの日、個人投資家は爆発的な指数上昇局面でも純買いを続けた。短期テーマ追随を越え、市場でフォモ(FOMO・取り残されることへの恐れ)心理が強く作用しているとの分析が出ている。

イ・サンヨン信栄証券研究員は「最近のサムスン電子・SKハイニックスに対する継続的な個人の純買い流入は、単純な押し目買いではなく上昇トレンド自体を追随する性格が強いことが特徴だ」と述べ、「上昇相場で取り残されたくないという心理が次第に強まり、大手銀行のマイナス口座残高も再び増加基調に転じている」と分析した。

国内株式市場の時価総額1・2位であるサムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ6%、11%台の高いボラティリティを示した。両社は上場来高値を更新し、取引時間中に「29万電子」「190万ニックス」の水準に到達した。

これは先週の米国市場がハイテク株主導で上昇して引けた影響とみられる。インテルやマイクロン、サンディスクなど半導体関連ハイテク株が10%超上昇し、スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)500指数とナスダック総合指数はいずれも史上最高値を記録した。20日に予定されるエヌビディアの決算発表も半導体株の行方に影響を与える見通しだ。

同研究員は「最近の国内外ハイテク株の上昇速度が非常に急だった点を踏まえると、利益確定売りの出現に伴う短期調整の可能性は念頭に置く必要がある」とし、「最近、KOSPIとS&P500の騰落比率(ADR・上昇銘柄数/下落銘柄数比率)指標が同時に低下している点も、少数の主導株への偏りが強まっていることを示唆する」と述べた。

このほか、サムスン電子保有持分価値の上昇と原子力発電事業の受注期待を背景にサムスン物産が6%超上昇し、現代オートエバーは現代自動車グループのロボティクス子会社である米ボストン・ダイナミクスの上場期待を追い風に、取引時間中に上場来高値を更新した。

一方、米国とイランの休戦交渉が暗礁に乗り上げ、国際原油価格が上昇する中、国内の航空・運送株はそろって軟調だった。有価証券市場でチェジュ航空、ジンエアー、大韓航空の株価が4%台下落した。STX Green Logis(5.50%)、Dongyang Express(3.73%)も下落基調だった。

この日、有価証券市場で147銘柄は上昇したが、738銘柄が下落し、少数大型株への偏りが際立った。

一方、KOSDAQ指数は小幅に下落した。KOSDAQ指数は前営業日比0.38ポイント(0.03%)安の1207.34で取引を終えた。

この日にKOSDAQ市場へ初上場し「ッタッタブル」(公募価格の4倍)を記録したCOSMO ROBOTICSをはじめ、ROBOTIS(12.86%)、Rainbow Robotics(10.33%)など一部のロボット株には買いが流入した。ただし、時価総額上位銘柄のうちEcoPro BM、EcoPro、Alteogen、HLBなどは下落で引け、まちまちの展開となった。

KOSDAQ市場では個人と外国人がそれぞれ1481億ウォン、550億ウォンを純買いしたが、機関が1720億ウォンを純売りした。

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