中央グループが財務構造の改善に向け、JTBC・中央日報の社屋と一山スタジオなどの中核資産を売却する。最近の社債不調や信用格下げ、外部投資誘致の不首尾が重なり、グループ全体の流動性懸念が高まったことから、保有資産の流動化に着手したものだ。市場では、単なる社屋売却だけでは財務負担の解消が容易ではないとして、追加資産の売却や系列会社の構造調整の可能性まで取り沙汰されている。
8日投資銀行（IB）業界によると、中央グループは中央日報社屋、サンアムJTBCビルディング、イルサンスタジオなど3資産の売却アドバイザーとしてコリアーズコリアを選定した。中央グループはこれら3資産を束ね、5000億ウォン台半ばの規模で一括売却する案を進めていると伝えられた。
取引構造は、売却後に再賃借するセール・アンド・リースバック（Sale & Leaseback）方式が有力だ。中央グループは買い手と10年前後の長期責任賃借（マスターレス）契約を結び、既存の業務空間と制作インフラはそのまま使用する案を検討しているとされる。
市場では、今回の資産流動化推進の背景としてグループ全般に累積した財務負担を挙げている。中央グループの中核コンテンツ系列会社であるSLL中央とContentree JoongAngは、最近の投資誘致と資金調達の過程で相次ぎ難航している。これにより中央グループは、今回の社屋売却で確保した資金を借入金返済などに活用するとみられる。
実際に信用評価会社は最近、中央グループ全般の財務リスクを相次ぎ警告している。韓国信用評価は最近、SLL中央と中央日報の無担保社債の信用格付け見通しをそれぞれ「BBB/安定的」から「BBB/否定的」へ引き下げた。Korea RatingsはMEGABOX中央とContentree JoongAngのコマーシャルペーパー（CP）および電子短期社債の信用格付けをA3からA3-へ引き下げた。
ただし業界では、今回の社屋売却だけではグループ全般の流動性圧力を解消するには限界があるとの声が出ている。このため市場内外では、単純な不動産流動化を超え、より強度の高い自助策が実行されると見込んでいる。広告・プラットフォーム系列会社や一部コンテンツ子会社の持ち株売却など、非中核資産の整理可能性も併せて取り沙汰される雰囲気だ。