教保証券はサムスン電子について、労組のストライキなど短期的な変数があっても、メモリ好況により業績は右肩上がりを続けると6日に展望した。あわせて投資意見を「買い（Buy）」で維持し、目標株価を従来の22万ウォンから33万ウォンへ引き上げた。前営業日のサムスン電子の終値は23万2500ウォンだ。
チェ・ボヨン教保証券研究員は「労組のストライキと非メモリ部門の一時的な不振は短期的な変数だが、メモリ好況の強度と持続性を勘案すれば影響は限定的にとどまる」と述べ、「足元の投資ポイントは単純な利益規模よりも、業績がどれほど安定的に続くかにある」と説明した。
サムスン電子は今年1–3月期に売上高133兆9000億ウォン、営業利益57兆2000億ウォンを記録した。売上高は前年同期比69%増、営業利益は756%急増した。これは前年の通年営業利益を四半期で上回る、四半期ベースで過去最大の実績だった。
DS（半導体）部門の営業利益53兆7000億ウォンが事実上、全社利益を牽引し、DRAMとNANDの価格がそれぞれ91%、89%上昇しメモリ営業利益が大きく増加した。一方で非メモリとセット事業部は部材価格の上昇によりコスト負担が次第に大きくなっている状況だ。
教保証券は、今年サムスン電子が4–6月期に売上高158兆ウォン、営業利益81兆ウォンを記録すると見込んだ。売上高は前年同期比112%増、営業利益は1625%増の水準だ。
チェ研究員は「人工知能（AI）データセンター投資の拡大に伴い高帯域幅メモリ（HBM）需要が急増するなか、汎用サーバー向けDDR5とモバイル向けLPDDR5Xの需要まで同時に強含み、メモリ全製品群にわたり供給不足が深刻化している」と述べた。
NANDもデータセンター向け企業用ソリッドステートドライブ（eSSD）需要の拡大で四半期ベースの過去最大の売上トレンドが続き、全社利益の大半を占めると推定した。ここにHBM4 12段の本格出荷と10ナノ級6世代（1c）へのプロセス転換効果が反映され、製品ミックスの改善トレンドも加速する局面だ。
一方でサムスン電子の今年の通年売上高は670兆ウォン、営業利益339兆ウォンを記録すると展望した。これは市場コンセンサスである320兆ウォンを大きく上回る水準だ。
チェ研究員は「長期供給契約（LTA）と6世代HBM（HBM4）の本格化は、サムスン電子の業績の安定性と持続性を同時に強化する構造的変化に当たる」と付け加えた。