米国とイランの対立が緩和し、ニューヨーク市場が史上最高値の行進を続けるなか、米国市場に投資する韓国個人投資家（いわゆる「ソハクケミ」）も再び純買いに転じた。ただし指数の高値警戒感から下落に賭ける勢力も少なくなく、相場の方向性をめぐる投資家間の駆け引きが拮抗している。
2026年4月27日韓国証券保管振替機構の証券情報ポータル「セイブロ」によると、ソハクケミは4月中旬（13〜24日）に米国株を1億2900万ドル（約1890億ウォン）純買いした。4月第1週（1〜7日）に9億700万ドル（約1兆3372億ウォン）を純売りしたのとは対照的な流れだ。
このような転換は、最近の米国株式市場の反騰の影響とみられる。米主要3指数は直近1カ月でそろって上昇基調を示した。S&P500指数は約10%、ナスダック100指数は15%、ダウ工業株平均は6%それぞれ上昇し、史上最高値の流れを続けている。
依然として米国とイランの対立は続いているが、大枠では事実上の無期限停戦に入ったなかで、市場の視線が人工知能（AI）決算への期待に移った影響とみられる。特に先週はインテルが「アーニングサプライズ」を記録し、半導体を中心にハイテク株のラリーが続いた。
ただし指数の上昇にもかかわらず、投資家は半導体セクターの調整可能性に注目した。同期間にソハクケミの純買い1位は、半導体指数を3倍で逆連動するDIREXION SHARES ETF TRUST DAILY SEMICONDUCTOR BEAR 3X SHS（SOXS）で、1億7214万ドル相当を買い付けた。
これは半導体セクターが短期間に急騰した後の調整可能性に賭けたものと解釈される。4月13〜24日にエヌビディアは10.4%、マイクロンは18%、サンディスクは16%、マイクロソフトは14.5%、アマゾンは10.7%、アルファベットは8.5%上昇した。
金利上昇への警戒感が反映されたとの見方も出ている。キム・ヨンジン西江大経営学科教授は「米国の指数が停戦以降、最高値更新を続けるなかで、調整可能性に賭けたとみられる」としつつも、「今後インフレ指標次第で連邦公開市場委員会（FOMC）がタカ派に転じる場合、半導体企業の資金調達コストが高まるとの懸念も一部反映された」と説明した。
証券街では4月29日（現地時間）に予定されるFOMCで金利据え置きの可能性が高いと見込みつつ、今後はタカ派に転じる可能性が高いとの分析を示している。現時点では中東戦争による不確実性を受けて経路決定を保留するが、期待インフレが高まるとの懸念が反映されるという説明だ。
実際に物価上昇期待が再び頭をもたげている。LS証券によると、1年期待インフレ率は4.7%で前月比0.9%ポイント（p）ほど急騰した。長期期待インフレ率も3.5%に上昇し、物価負担が再び浮上する様相だ。
ただし半導体を中心に指数が上昇するとの見方も拮抗している。ソハクケミの純買い2位はROUNDHILL MEMORY ETF、3位はマイクロソフト、4位はオラクル、5位はサンディスクとなり、方向性をめぐる投資家間の見解の相違が鮮明に表れた。
利下げ可能性に重きを置き、株式相場の上昇余地を見込む動きとみられる。イ・ジェマンハナ証券研究員は「物価だけでなく雇用・消費・住宅など景気の流れも重要な変数だ」と述べ、「連邦準備制度理事会（FRB）が景気減速を防ぐために政策金利の引き下げに動く可能性もある」と説明した。