建設業種が複数の好材料を一度に織り込みながら、バリュエーション（価値評価）の負担が大きい局面に入ったとの証券界の分析が出た。株価の上昇速度が短期の業績改善の速度よりはるかに速いだけに、現在の株価水準が重いとの市場の警戒感は避けられないとも指摘した。
リュ・テファンユジン投資証券研究員は「現在の建設業種は原発・小型モジュール原子炉（SMR）、対米投資、中東再建、終戦以後の産油国投資サイクル再開などの好材料が一度に織り込まれた」と分析した。
短期的に建設業種への投資心理を弱め得る変数も存在する。
リュ研究員は「ナフサの需給不安に伴うレミコン打設中断の可能性がある」とし「政府の総力対応にもかかわらずナフサショックによってレミコン打設が中断される場合、後続工程にまで影響を及ぼし、急激な売上鈍化につながり得る」と述べた。
ナフサはレミコン混和剤の基礎原料として使用され、混和剤はコンクリートの流動性と強度、耐久性を決定する必須資材である。
現在の建設業種の株価は短期業績よりも期待感（バリュエーション上昇）によって動く局面であり、短期業績のみを基準に評価するのではなく、別の観点からアプローチする必要があると分析した。
原発、中東再建など建設業の成長ストーリーは一過性ではなく、中長期の投資サイクルへとつながる可能性が高い点による。ナフサショックなどのリスク要因はあるが、建設業に対する『比重拡大（Overweight）』の見解は維持した。
投資戦略においては、相対的に株価負担が大きくなく、まだ市場に十分織り込まれていない成長要因を備えた銘柄を中心に選別的にアプローチすることを勧めた。あわせて最優先銘柄としてDL E&C、次善銘柄としてサムスンE&Aを提示した。
リュ研究員は「DL E&Cは米国の原発企業X-energyとのCI（Conventional Island）標準化設計契約に続き、NI（Nuclear Island）設計契約の連係受注が期待される」とし「これによりX-energyの中核サプライチェーンパートナーとしてSMR市場内で堅固な地位を構築するだろう」と述べた。
プラント発注サイクルの再開が見込まれる中、DL E&Cのプラント売上比重（33.4%）と専門人員規模（1,468人）が遂行能力（CAPA）の面で競争力があるともした。
サムスンE&Aの場合、キャプティブ（系列会社間の内部市場）物量の拡大が期待される。
リュ研究員は「サムスン電子の2026年110兆ウォン以上の設備および研究・開発（R&D）投資執行計画は前年対比で最低22%増加した水準だ」とし「安定的な売上と利益が見込まれるグループ内部の発注物量が増えれば、現在の株価がやや高水準であってもこれを正当化し得る要因となる」と述べた。