グローバル投資銀行（IB）のゴールドマン・サックスがKOSPIの12カ月目標を従来の7000から8000へ引き上げた。
ティモシー・モ・アジア太平洋主席株式ストラテジストは18日（現地時間）のリポートで「韓国の半導体と資本財（産業財）全般のファンダメンタルズ（基礎体力）の改善が続いている」と述べ、目標をこのように修正した。
ゴールドマン・サックスはKOSPI上昇の核心根拠として企業利益の見通し上方修正を挙げた。今年のKOSPI利益が前年対比で約220%増加すると予想した。モ氏は「半導体セクターの利益改善が際立つ一方で、非半導体部門も約48%の堅調な成長が見込まれる」と明らかにした。
コーポレートガバナンス改革と株主還元策も追加の上昇余地として指摘された。モ氏は「ガバナンスの変化はまだ初期段階にとどまり、企業の株主還元も投資家の期待を完全には満たしていない」と述べ、「意味のある変化は今後の後半に集中する可能性が大きい」との見方を示した。
バリュエーションの観点でも依然として割安との分析である。モ氏は「今月のKOSPI反発にもかかわらず、先行予想株価収益率（PER）は約7.5倍で、過去平均に比べ依然として割安だ」とし、「過去にKOSPIが高値に達したときの平均PERが10倍水準だった点を勘案すれば、さらなるバリュエーション上昇余地がある」と分析した。
保守的なシナリオとしてKOSPIの下限も提示した。利益見通しが33%下方修正され、PERが11倍水準まで低下する場合、KOSPIの下限は6250水準と推定した。
海外投資家資金の流入余地も残っているとの分析である。モ氏は「グローバルおよび新興国ファンド内の韓国比率も依然としてアンダーウェイトの状態だ」とし、「今後の資金流入余地が残っている」と分析した。
先立って日本系投資銀行の野村証券も2月末、メモリー市況の改善を根拠にKOSPIの上半期目標を最大8000ポイントと提示したことがある。