LS証券は20日、SKハイニックスについて、高帯域幅メモリー（HBM）を中心とする成長が続くなか、米国預託証券（ADR）上場と株主還元の拡大が株価上昇の原動力として作用すると展望した。
同時に投資判断「買い（BUY）」を維持し、目標株価を従来の145万円から150万円へ引き上げた。前営業日SKハイニックスの終値は112万8000ウォンである。
チョン・ウソンLS証券研究員は、SKハイニックスの今年1〜3月期の連結ベース売上高は55兆8000億ウォン、営業利益は35兆6000億ウォンに達するとみている。前年同期比でそれぞれ70.1%、101.9%増の水準だ。ただし営業利益コンセンサス（市場予想）は、成果給原資の負担により10.2%下回る見通しである。
チョン研究員は「エヌビディアの低消費電力処理構造（LPU）活用により、人工知能（AI）のデコード過程でHBMの帯域幅負担を大きく緩和することに成功したエヌビディアの割安感認識が拡散し、需給の集中が期待される」と説明した。これによりHBM需要は堅調でも、平均販売単価（ASP）の上昇基調はやや鈍化し得るとの診断である。
それでも株価の側面ではポジティブな要因がより大きいとの評価である。チョン研究員は「ADR上場という主要な需給イベントを前に、2027年のHBM利益成長期待が早期に織り込まれ得る」と明らかにした。
実際にエヌビディアのAIサーバー内におけるHBM搭載量は急速に増加している。サーバー1台当たりのHBM容量は2024年455GBから2025年1056GB、2026年には1689GBまで拡大する見通しだ。同期間にAIサーバー出荷台数も116万台から175万台水準へ増えると推定される。
株主還元方針も投資ポイントとして挙げられる。会社は2025〜2027年のフリーキャッシュフロー（FCF）の50%を還元原資として活用し、純現金100兆ウォンを維持する方針を示した。これにより2026年にはADR上場と相まった自社株買い・消却が見込まれる。
あわせて2027年には追加的な配当拡大余力も十分だとの分析である。単純推計ベースで2027年の1株当たり配当金（DPS）は5万7000ウォン水準まで可能だとの見方が出ている。