SK証券が17日、サンイル電機について今年はデータセンター受注が拡大し、業績上昇が本格化すると見通した。あわせて投資判断「買い(BUY)」を維持し、目標株価を従来の22万ウォンから25万ウォンに引き上げた。前営業日サンイル電機の終値は18万9000ウォンだ。
SK証券はサンイル電機の今年1〜3月期売上高が1480億ウォン、営業利益が544億ウォンを記録するとみている。前年同期比でそれぞれ49.8%、44.9%増加した数値だ。営業利益率は36.7%と予想した。
ナ・ミンシクSK証券研究員は「第2工場の稼働率が漸進的に拡大し、生産能力(CAPA)増強を土台にした外形成長が現れている」とし、「好ましい為替と規模の経済の実現を通じて増益が続く」との見通しを述べた。
とりわけ今年はデータセンター関連需要が核心的な成長ドライバーとして作用すると予想された。ナ研究員は「データセンターディベロッパーおよびEPC(設計・調達・建設)企業など主要プレーヤーを対象にした供給と、内部搭載変圧器の受注を通じてデータセンターバリューチェーンへの編入が可視化する」とし、「2四半期からはEPC向けデータセンター用変圧器が業績に本格反映される見通しだ」と説明した。
あわせて再生可能エネルギー部門は安定的な受注と売上成長を続ける見通しであり、送電網部門は下半期からのターンアラウンドが期待できると評価した。
米国関税の影響は限定的とみた。ナ研究員は「サンイル電機の主力製品が配電用変圧器であるだけに、4月から適用された超高圧変圧器中心の米国関税政策変更の影響は大きくない」と明らかにした.
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