KB証券は16日、中東での戦争勃発後に株価が下落したものの、再び以前の水準へ回復した銘柄と、戦争でも衝撃を受けなかった銘柄を紹介した。株価下落後に回復した銘柄は衝撃はあったが、その衝撃が短期にとどまりトレンドは崩れなかったと分析した。
KB証券はKOSPI指数が戦争の衝撃を相当程度回復した時点で注目すべき銘柄二つを提示した。
第一に、戦争の余波で下落したが株価が起き上がりこぼしのように再び以前の水準へ価格を回復した銘柄である。ここには電力、証券、半導体業種が含まれ、暁星重工業、LSエレクトリック、未来アセット証券、サムスン電子、SKハイニックス、LEENO Industrial、WONIK IPS、YEST、斗山フューエルセル、People & Technologyなどの銘柄が名を連ねた。
キム・ミンギュKB証券研究員は「戦争によって株価に打撃はあったが短期にとどまりトレンドは崩れなかった」とし、「利益成長も予想される銘柄が大半だ」と説明した。
第二に、戦争にも衝撃を受けず株価が着実に上がっている銘柄を紹介した。HD現代エナジーソリューション、OCI Holdings、SeoJin System、ハンファエアロスペース、APR、Daeduck Electronics、RFHIC、Daejoo Electronic Materials、PSK、L&F、VITZRO CELLなどである。防衛産業、ITハードウエア、電池素材などの業種が中心となった。
キム研究員は「ただし念頭に置くべき点は、戦争は終わっておらず、原油価格や金利など戦争が変えてしまった変数はまだ戦争以前に戻っていないのに、株価だけが戦争以前に戻ったということだ」と強調した。
これは期待の過度な先取り織り込みを意味しうるという説明である。これにより、戦争以前の株価水準を回復したか、あるいは接近した銘柄は、戦争が再び激化する場合にファンダメンタルにも衝撃がある銘柄かどうか点検しながらアプローチする必要があると説明した。
一方で戦争と関係なく株価が上昇した銘柄は、マクロイベントが株価に及ぼす影響が小さいともみなせるが、この場合は個別テーマで株価が動く銘柄が多いため、ボラティリティが大きくなり得ることを念頭に置く必要があると分析した。