米イラン協議再開観測で需給不安後退アルミ株下落

15日午前の取引序盤、アルミ関連株が一斉に下落している。米国とイランの間で協議が再開されるとの期待感から需給不安が和らぎ、売り圧力が続いているとみられる。

同日午前9時49分時点でSama Aluminiumは有価証券市場で前営業日比4700ウォン（8.30%）安の5万1900ウォンで取引されている。

同時刻、Namsun Aluminumも前営業日比265ウォン（8.60%）安の1656ウォンで取引されている。Choil Aluminumも7.38%下落中である。

週末、米国とイランの停戦協議が決裂し、米国がホルムズ海峡を再封鎖したことで、世界生産量の約9%を占める中東地域の供給障害懸念が強まった。

これを受け、13日と14日の2日間、アルミ関連株の株価は一斉に急騰した。

しかし14日（現地時間）、ドナルド・トランプ米国大統領は米日刊紙ニューヨークポストとの電話インタビューで、イランとの終戦協議に関連して「あなたは本当にそこに留まるべきだ」と述べ、「なぜなら今後2日以内に何かが起こるかもしれず、われわれがそこへ行く可能性が高まったからだ」と語った。

トランプ大統領のこの発言は、イスラマバードにいるニューヨークポスト記者と通話する中で出たものだとされる。

トランプ大統領の発言を受け、戦争関連株が連日急騰落を繰り返しており、関連銘柄への投資に注意すべきだとの指摘も出ている。