ユジン投資証券は15日、斗山エナビリティについて、原子力発電の受注が可視化し本格的に収益性が強化されると分析した。あわせて投資意見は「買い（Buy）」、目標株価は15万ウォンを新規提示した。前営業日、斗山エナビリティの終値は9万9700ウォンである。
ユジン投資証券は、今年斗山エナビリティの売上高が前年同期比4%増の18兆ウォン、営業利益が40%増の1兆ウォンを記録すると判断した。
このような成長局面は、原子力発電とガスタービンなど主要事業が牽引すると分析された。
ユジン投資証券の研究員、ファン・ソンヒョンは「チェコ・ドゥコバニ5・6号原発の売上が認識され、ガスタービン8基の受注・納品が本格化し、外形成長が可能となる見通しだ」と述べ、「1四半期を底に四半期別営業利益は上半期安・下半期高の推移を示すと予想する」と説明した。
将来の成長ドライバーは海外原発の受注可能性が挙げられた。現在、ドナルド・トランプ米国大統領は2030年までに原発10基の着工を目標としている。
ファン研究員は「大型原発の発注が今年から本格化する見通しだ」とし、「認可から竣工まで少なくとも10年以上かかるプロジェクトの特性上、まもなく発注が始まるとみる」と語った。
小型モジュール炉（SMR）も成長ドライバーとして挙げられた。ファン研究員は「SMRは世界に設計会社とモデルが70件存在するが、超大型鍛造品と原子炉圧力容器を実際に製造できる企業はごく少数だ」とし、「斗山エナビリティはSMRファウンドリーとして2028年に生産能力が20基水準に到達し、成長が持続する見通しだ」と述べた。
ガスタービンの受注も拡大する可能性がある。ファン研究員は「斗山エナビリティは2028年までにガスタービン12基の増設を完了した後、納品数量の増加とともに累積受注の増加で、保守サービスの売上も同時に成長し得る」とし、「2038年までにガスタービン100基の受注とサービス売上が1兆ウォンを達成できると見通す」と分析した。