今年第1四半期に「半導体ツートップ」であるサムスン電子とSKハイニックスが過去最高級の業績を記録すると予想されるなか、韓国のアクティブ上場投資信託（ETF）内で半導体の比重が速いペースで拡大している。
とりわけ半導体や人工知能（AI）との関連性が相対的に低いテーマのETFでも、半導体大型株の構成比率が高まっている。市場の関心が半導体などの大型株に偏ったため、疎外されたテーマのETFも収益率を追求するために半導体比重を高めたとみられる。
15日、コスコムのETF CHECKによると、「KODEX 200アクティブ」ETFの組み入れ銘柄のうちSKハイニックスの比重が上場以来初めて20%を超えた。このほかにも「1Q 200アクティブ」や「TIME コスピアクティブ」など、KOSPI指数やKOSPI200指数をベンチマークとするアクティブETF商品の構成銘柄の中で「半導体ツートップ」の比重が大きくなっている。
サムスン電子とSKハイニックスの合算時価総額がKOSPI全体の時価総額の40%以上を占めるだけに、KOSPI指数とKOSPI 200指数をベンチマークとする当該ETF商品の構成内でも両銘柄の比重が拡大した。
アクティブETFは指数をそのまま追随するパッシブと異なり、運用者が直接銘柄を選別し投資比重を決定できるが、資本市場法上、相関係数0.7以上の維持義務が課されており、ベンチマークの70%以上を追随しなければならない。
ただしESG（Environment・Social・Governance）やメタバースなど、サムスン電子とSKハイニックスの比重を義務的に拡大する必要のないアクティブETF商品内でも、半導体ツートップの比重が拡大する流れが捉えられている。これによりベンチマーク指数とETFの間で銘柄構成の乖離が拡大する様相だ。
「BNK 株主価値アクティブ」ETFの構成銘柄を見ると、14日基準の構成比重1、2位にサムスン電子（14.92%）とSKハイニックス（13.40%）が名を連ねた。これはETFのベンチマーク指数である「FnGuide 株主価値指数」が上位銘柄にKrafton、新韓持株、メリッツ金融持株などを含んでいるのと対照的である。
モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）の「ACE ESGアクティブ」ETFも、銘柄1位と2位がそれぞれサムスン電子（22.83%）、SKハイニックス（13.75%）となった一方で、ベンチマーク指数である「MSCI Korea Country ESG Leaders Custom Capped Index」の構成比重1、2位は先月31日基準でSKハイニックス（25.6%）、KB金融（7.04%）だった。
韓国のメタバース代表銘柄で構成されたETFとして紹介された「KODEX メタバースアクティブ」ETFも、ベンチマーク指数である「FnGuide K-メタバース」指数ではSKハイニックスとサムスン電子が合算で10%水準だったが、ETF内の構成比率は16%でベンチマーク比大きく組み入れていた。
ESGやメタバースのように半導体と直接の関連がないアクティブETFでもサムスン電子とSKハイニックスの比率が高まる理由としては、収益率が挙げられる。ある資産運用会社の関係者は「アクティブETFは相関係数0.7さえ守れば、マネジャーが自由に銘柄を選べる」と述べ、「サムスン電子とSKハイニックスがポートフォリオにあるかどうかでパフォーマンスの差が大きく出るので、収益率のために組み入れることになる」と説明した。
実際に「BNK 株主価値アクティブ」ETFの収益率は今月初めから現在まで6.39%上昇した。「ACE ESGアクティブ」と「KODEX メタバースアクティブ」ETFの収益率も同期間にそれぞれ13.29%、3.63%上がった。
ただしテーマにそぐわないETF構成に対する批判も提起されている。別の資産運用業界の関係者は「収益率を追求することも重要だが、テーマに合致しない銘柄比重の拡大は投資家に混乱を与えうる」と説明した。
韓国取引所の関係者は「アクティブETFは商品の特性上、ベンチマーク指数に対し超過収益を上げることが目標であるため、構成銘柄を変える戦略を取ることができる」としつつも、「運用会社ごとの戦略に対して制裁することはできないが、既存のETFの趣旨とかけ離れすぎた戦略を取るなら精査することはありうる」と語った。