信栄証券はAPRに対し、米国市場でのオフライン拡大と欧州市場での売上成長により、持続的な成長が期待されると13日に評価した。同時に投資意見は「買い（Buy）」を維持し、目標株価を従来の44万円から51万円へ引き上げた。前営業日APRの終値は39万3000ウォンである。
イ・ギョソク信栄証券研究員は「米国向け売上成長の鈍化に対する懸念をオフライン拡大で振り払い、欧州向け売上成長で市場コンセンサスを上回る業績を継続している」と述べた。
今年のAPRの第1四半期売上高は5828億ウォン、営業利益は1451億ウォンと見込んだ。売上高は前年同期比119%増、営業利益は前年同期比166%増の水準である。
米国売上高は前年第4四半期にアマゾンのブラックフライデー特需による売上が大きかったにもかかわらず、今第1四半期の売上高も前四半期と同程度の2487億ウォンを記録すると予想した。米国ウルタビューティ（ULTA Beauty）向けオフライン売上高は前四半期比40億ウォン増の200億ウォン前後の水準と推定した。
APRは4月10日付で米国大手流通チェーンのターゲット（Target）への入店が公式化され、ヒットSKU（在庫管理単位）2種からオンライン販売が開始される。加えて年内に2つの巨大リテールチェーンへの入店が見込まれ、オフラインの追加拡大が期待される状況だ。米国内のチェーン別店舗数はウォルマート約4600店、ターゲット1900店、コストコ640店である。
欧州の場合、企業間取引（B2B）を含むその他地域の売上高は前年同期比199%増の1815億ウォンを見込んだ。
まず今年3月に始まった企業と消費者間取引（B2C）事業の本格化以降、英国を含む主要国のアマゾンランキングにAPRのヒット製品ラインアップが多数位置している。これに加え、会社のヒット製品の製造を担う中小型ODM（製造者開発生産）社の生産能力（CAPA）増強完了に伴う在庫不足の解消により、欧州現地協力企業（ベンダー）向けB2B納品も前四半期比で大幅に増加したと見通した。
同研究員は「米国市場規模を上回る欧州市場での売上成長が可視化され始めた」とし、「グローバルな認知度を基盤に急速な成長を続け、今年の欧州売上比率が日本と同様の12%まで上昇する」と述べた。