先週（4月6～10日）のKOSPI指数はサムスン電子の1～3月期の好業績と米国とイランの「2週間の休戦」の影響で上昇基調を示した。ただし休戦の報に7日には6%急騰したKOSPI指数は、イスラエルのレバノン空爆の報を受けて1%下落するなど、ニュースに応じて変動性の大きい様相を見せた。
今週（13～17日）の株式相場も引き続き米国とイランの戦況が主要変数として作用する見通しだ。両国は11日（現地時間）に終戦交渉に入ったが、イランが核兵器放棄要求を受け入れず、交渉は決裂した。
とりわけ世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の統制権をめぐる意見の相違も続いている。米国は即時の海峡開放を求めているが、イランは最終合意後に開放するとの立場を堅持している。
これに伴い国際原油価格の変動性が高まる可能性が浮上している。国際原油価格が1Barrel当たり100ドル水準を再び上回る場合、高物価・高為替の圧力が強まり、スタグフレーション懸念が高まるおそれがある。とくにウォン安が続く場合、海外投資家の資金フローが再び純売りに転じる可能性もある。
ただし市場では中長期的に終戦の可能性に重きを置く雰囲気も感知される。パク・サンヒョンiM証券研究員は「米国とイランの双方が終戦を望む可能性が大きいうえ、ドナルド・トランプ大統領の立場でも戦争が再開されれば得るものより失うものが多い」と述べ、「（イラン戦争は）慎重ながら楽観論に重きを置く」と語った。
地政学的リスクが緩和されれば、株式市場の焦点は再び企業業績へ移る可能性が大きい。ナ・ジョンファンNH投資証券研究員は「サムスン電子の業績が市場予想を上回り、決算シーズンへの期待が高まっている」とし、「業績改善の可視性が高い業種と銘柄中心が主導する姿が現れるだろう」と展望した。
とくに15日には韓国半導体企業の輸出実績を確認できる3月の貿易統計確報値が発表される。シン・オルSangsangin Investment & Securities研究員は「品目別の高帯域幅メモリー（HBM）の寄与度と対中半導体輸出比重がサムスン電子とSKハイニックスの4～6月期業績見通しの修正に影響を及ぼし得るだけに、確認する必要がある」と説明した。
米国の主要経済指標の発表も予定されている。14日には米国の生産者物価指数（PPI）、15日にはFRBの景気判断報告であるベージュブックが公表される。
シン研究員は「3月はイラン戦争に伴うエネルギー価格上昇が反映される時点であり、PPIが高く出る可能性がある」とし、「コア（Core）PPIが安定すればエネルギーショックは一過性にとどまり得るが、基調インフレまで上昇すれば年内の利下げ期待は大きく後退し得る」と展望した。
15日に公表されるベージュブックは、今月末に予定された連邦公開市場委員会（FOMC）を前にした地域景況感の報告書だ。報告書で雇用と消費の鈍化に関する言及が増える場合は利下げ期待が強まる可能性があり、インフレに関する言及が多くなる場合はタカ派的シグナルと解釈される可能性がある。
今週の投資戦略の観点では、中東の緊張が緩和される場合、半導体や通信、化粧品など業績改善セクターが注目され得るとの分析だ。一方で戦争が長期化する場合はエネルギーと防衛産業セクターが市場収益率を上回る可能性があるとの見方も出ている。