先週(4月6〜10日)のKOSPI指数は、サムスン電子の1〜3月期の好調な業績と米国とイランの「2週間の停戦」の影響で上昇基調を示した。ただし停戦の報に7日に6%急騰したKOSPI指数は、イスラエルのレバノン空爆の報に1%下落するなど、ニュースに応じてボラティリティの大きい動きを見せた。
今週(13〜17日)の株式市場は引き続き米国とイランの協議状況が主要変数として作用する見通しだ。双方はいったん停戦に合意したものの、終戦交渉の過程で対立を繰り返しているためだ。
とりわけ中東の緊張緩和の有無とともにホルムズ海峡の通航正常化とそれに伴う国際原油価格の安定の可否が中核変数として挙げられる。原油価格が安定すれば期待インフレと市場金利が低下し、米国の金融引き締め懸念が和らぐ可能性がある。ここにウォン安が落ち着けば、海外資金の流入が続く可能性も指摘される。
市場では終戦の可能性に重心を置く雰囲気だ。パク・サンヒョンiM証券研究員は「米国とイランの双方が終戦を望む可能性が大きいうえ、ドナルド・トランプ大統領の立場でも戦争が再開した場合、得るものより失うものが多い」と述べ、「（イラン戦争は）慎重に楽観論に重心を置く」と語った。
地政学的リスクが和らぐ場合、株式市場の焦点は再び企業業績に移る可能性が大きい。ナ・ジョンファンNH投資証券研究員は「サムスン電子の業績が市場予想を上回り、決算シーズンへの期待が高まっている」とし、「業績改善の可視性が高い業種と銘柄中心が主導する様相が現れるだろう」と展望した。
とりわけ15日には韓国の半導体企業の輸出業績を確認できる3月の輸出入確定値が発表される。シン・オルSangsangin Investment & Securities研究員は「品目別の高帯域幅メモリー（HBM）の寄与度と対中半導体輸出比重がサムスン電子とSKハイニックスの4〜6月期業績コンセンサス修正に影響を与え得るだけに、確認する必要がある」と説明した。
米国の主要経済指標の発表も予定されている。地政学的緊張が緩和される場合、市場の関心は連邦準備制度（FOMC）の金融政策に集中する見通しだ。14日には米国の生産者物価指数（PPI）、15日にはFRBの景気評価報告書であるベージュブックが発表される。
シン研究員は「3月はイラン戦争に伴うエネルギー価格上昇が反映される時点であり、PPIが高く出る可能性がある」とし、「コア(Core)PPIが安定すればエネルギーショックは一時的にとどまる可能性があるが、基調インフレまで上昇すれば年内利下げ期待は大きく弱まる可能性がある」と展望した。
15日に公表されるベージュブックは、今月末に予定された連邦公開市場委員会（FOMC）を前にした地域景気の体感報告書である。報告書で雇用と消費の鈍化に関する言及が増える場合は利下げ期待が強まる可能性があり、インフレに関する言及が多くなる場合はタカ派的シグナルと解釈される可能性がある。
今週の投資戦略の側面では、中東の緊張が緩和される場合、半導体や通信、化粧品など業績改善の業種が注目を集める可能性があるとの分析だ。一方で戦争が長期化する場合は、エネルギーと防衛産業の業種が市場収益率を上回る可能性があるとの見方も出ている。