米国とイランが2週間の休戦に入ったなか、グローバル金融市場は不確実性によりボラティリティ相場が続くとの見方が出ている。
9日、パク・サンヒョンiM証券研究員はリポートで「米国とイランの2週間の休戦合意の報にグローバル金融市場が歓呼のラリーを示した」としつつも、「休戦合意後のイスラエルによるレバノン空爆に対してイランが強く反発するなど、休戦合意が崩れる可能性への警戒感も依然として残っている」と診断した。
そのうえで「交渉関連ニュースに伴い金融市場が揺れ動くボラティリティ相場が当面続く見通しだ」とみた。
ただし長期的に見た終戦交渉に対する見方は楽観的に維持した。パク研究員は「米国とイランの双方とも終戦を望む可能性が大きいうえ、トランプ大統領の立場では終戦合意を実現できずに戦争を再開した場合、得るものより失うものが多くなり得る」として「慎重ながらも楽観論に重心を置く」と説明した。
戦争が再開された場合、グローバル金融市場に与える衝撃が大きく、再開の可能性は低いとの分析である。パク研究員は「戦争が再開されれば、原油価格は休戦直前の高値を上回り150ドル水準まで急騰する余地が大きい」とし、「米国がイランとの交渉テーブルから離れる瞬間から、金融市場は米国経済のスタグフレーションリスクを本格的に織り込むだろう」と述べた。
また「休戦交渉が破綻する場合、グローバル流動性の急速な縮小により"Sell-USA"現象が生じ、米国の株式市場はもとより債券市場も急激に動揺し、一部で提起されるプライベート・マーケットの危機を増幅させる可能性がある」と説明した。
イランもまた戦争を再開する可能性は低いとの説明である。パク研究員は「イランは強硬な姿勢を示しているが、莫大な戦争被害に耐え、米国、さらには湾岸諸国とも戦争を行う能力があるかは不透明だ」とし、「双方とも戦争より終戦が切実に見える点から、ぎくしゃくした交渉が2週間、もしくはさらに延びる可能性はあるが、終戦交渉の妥結につながるだろう」との見通しを示した。