SK証券がサムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ40万円、200万円まで上昇し得るとの見通しを示した。メモリー平均販売価格（ASP）が急騰するなか、長期供給契約の拡大によって半導体産業のシクリカル（景気循環）特性が緩和されているとの判断によるものだ。
ハン・ドンヒSK証券研究員は「予想を上回るメモリー価格の上昇に伴い2026年と2027年の業績見通しを上方修正し、目標株価も引き上げた」と説明した。
同研究員はサムスン電子の2026年営業利益が327兆ウォン、2027年営業利益は417兆ウォンに達すると見込んだ。SKハイニックスも同期間にそれぞれ253兆ウォン、328兆ウォンの営業利益を記録すると予想した。
メモリー長期供給契約によってシクリカル産業を脱した点が魅力を高める要因である。長期契約を通じてダウンサイクルでも一定水準の数量と価格を確保でき、業績の変動性が緩和され得るためだ。
ただし同研究員は、市場では長期供給契約の短所だけを考慮していると指摘した。同研究員は「アップサイクルで期待より高く売れないという点は短期的な視点だ」とし、「ダウンサイクルで期待以上に高く売ることができるという中期的な観点も考慮する必要がある」と述べた。
同氏は長期供給契約が今後の増産に伴う過剰供給リスクを緩和する役割も果たすとみた。同研究員は「営業レバレッジ効果は永続しないうえ、人工知能（AI）需要の強さを勘案すれば増産が必要な局面だ」とし、「長期供給契約は増産に伴う過剰供給リスクをヘッジするだろう」と説明した。
また、長期供給契約と市況露出市場が併存する構造が形成されると展望した。市況露出市場で形成された価格が長期契約価格の上限・下限の基準として機能し、市場の価格発見機能を維持できるとの分析だ。
中東戦争などのマクロ経済の不確実性にもかかわらず、AI産業の成長基調は続くと評価した。同研究員は「マクロ経済への懸念は高まっているが、AI投資の名分自体が毀損される可能性は限定的であり、メモリーが主要なボトルネックである点も変わらない」とし、「構造的な利益創出力の改善とシクリカル性格の緩和、これを基盤とした株主還元の強化が半導体業種の再評価の根拠になる」と述べた。