ハンファ投資証券は7日、KIAについて、欧州地域中心の電気自動車（EV）販売台数の増加傾向が2四半期まで続くと分析した。あわせて投資意見は「買い（Buy）」を維持し、目標株価を従来の24万円から24万5000円へ上方修正した。前営業日のKIA終値は15万1600ウォンである。
キム・ソンレ ハンファ投資証券研究員はKIAについて「今年1四半期の売上高は四半期ベースの過去最高売上高の更新を継続する」と述べ、「1四半期のグローバル販売台数は前年同期比0.3%増の77万4000台で健闘した」と分析した。
キム研究員は、こうした業績は今年ハイブリッド車（HEV）と純電気自動車（BEV）の販売台数がけん引したと評価した。
同氏は「グローバルHEV販売台数は前年同期比25%増の13万台だった」とし、「また欧州中心のBEV販売が53%増加して好調を示し、環境対応車（xEV）中心のプロダクトミックス（構成）改善が今年1四半期の売上増加に寄与した」と説明した。
ただし対米関税と負債の影響は営業利益に否定的な要因として挙げられた。キム研究員は「今年1四半期の営業利益は売上比2.3%水準に当たる6520億ウォンの関税影響と外貨換算負債増加の影響により2兆2000億ウォンを記録し、減少基調を示すと見込む」と述べた。
今後の成長ドライバーは新車投入効果がけん引するとみる。
キム研究員は「今年2四半期の北米地域ではテルライドモデルの発売と、現代自動車グループ メタプラント アメリカ（HMGMA）でのスポーティジHEV量産を通じて、2四半期の卸売販売が増加局面へ転じることを期待する」と説明した。
あわせて「欧州地域では今年1四半期にEV4・EV5をそれぞれ6000台規模で販売し、新車効果を確認した」とし、「EV2も先月6500台の現地量産が始まり、2四半期から本格的なボリューム増加を見込む」と説明した。