米国がイラン戦争で早期の出口戦略を見いだせず、世界経済が「インフレ」という別の衝撃に備えるべきだとの助言が出ている。
すでに物価関連指標が不穏だ。iM証券によれば、高止まりする原油価格の余波はすでにいくつかの指標に反映されている。3月の米国ISM製造業指数のうち価格指数は78.3となり、2022年6月（78.5）以来の高水準を記録したのに続き、ISMサービス指数の価格指数も70.7で前月の63.0比7.7ポイント急騰した。2022年10月の70.7以来で最も高い数値である。
パク・サンヒョンiM証券研究員は「当該指標は消費者物価上昇率が急速に上昇することを予告している」と述べた。
10日に発表予定の3月消費者物価の市場予想は前月比で急騰する見通しだ。現在の市場予想は前月比1.0%、前年同月比3.4%と見込まれている。関税ショックに続く高原油価格の余波で米国の消費者物価上昇率が再び3%台に入り、2024年4月以降で最も高い水準を記録する可能性が大きい。
同日発表される4月のミシガン大学1年期待インフレ指標も4.4%で、3月比0.6%ポイント上昇する見通しとされている。
パク・サンヒョン研究員は「イラン情勢に伴う国際原油価格の急騰で米国の物価と期待インフレの急騰はある程度予見されていたが、物価指標の発表後も市場が冷静に反応するかは不透明だ」と述べた。さらに、今月も米国とイランが停戦・終戦交渉を成し遂げられない場合、物価圧力が一段と拡大する可能性がある。
物価ショックが予想されるのは米国だけではない。急騰した原油価格、1ドル当たり1500ウォンを超えたウォン相場を勘案すれば、今年の韓国の消費者物価指数も中央銀行の管理目標である年2%を大きく上回る可能性が高い。
イ・スンフンメリッツ証券研究員は、今年の韓国の消費者物価指数の見通しを従来の年2.3%から2.6%へ上方修正し、第3四半期の物価指数は3.0%に達し得ると見通した。