中東の地政学的リスクで先月から株式市場のボラティリティが拡大し、週末の間に預託金の追加預入を勧告する証券会社まで登場した。週末に累積したリスクが月曜日の寄り付き直後に一括で反映され、急騰落が繰り返されるパターンが固定化されたためだ。
これにより投資家の間でも、毎週金曜日に待機資金を増やして週末リスクに先手を打って対応しようとする動きが拡散している。
6日金融投資業界によると、韓国投資証券は3日、海外先物オプション投資家に対し、週末中に発生し得る市場の急変動に留意し、預託金を追加で預け入れるよう告知した。
韓国投資証券は「週末の間にポジションを保有する場合、市場の急変動により月曜日の始値が金曜日の終値と大きな差（ギャップ）が発生する可能性がある」とし、「これにより強制決済が行われることがあり得るため、預託金を追加預入して強制決済および未収金の発生を事前に予防してほしい」と案内した。
実際に中東戦争以降、週末の次の営業日には株式市場が急落する流れが繰り返された。三一節の代替休日後に開かれた先月3日のKOSPI指数が7%暴落したのを皮切りに、3月の4回の月曜日のうち3回（9日 -6.0%、23日 -6.5%、30日 -3.0%）が下落で引けた。戦争以降に発生したKOSPIの売りサイドカー5回のうち3回も、週末直後の営業日に集中した。
トランプ大統領が週末ごとにイランに無条件降伏を要求したり、ホルムズ海峡の開放を圧迫し、発電所破壊などの強硬発言を浴びせた点が地政学的緊張を高めた。これにイスラエルのイラン製鉄所攻撃など実質的な軍事衝突まで重なり、市場不安を刺激した。
これに伴い投資家の資金運用の在り方も変化している。3月後半に入り、毎週金曜日に株式市場の待機資金を増やす流れが鮮明になった。実際、2月第2週から5週連続で金曜日ごとに減少していた預託金は、3月第3週から増加に転じた。先月20日と27日には預託金がそれぞれ5兆ウォン、1兆3000億ウォン増え、攻撃的な投資の代わりに現金比率を引き上げて週末の不確実性に備える動きが確認された。
買い需要も萎縮した。先月第1週を除けば、毎週金曜日に純買越規模が前日比で減少した。減少幅も13日4200億ウォン、20日8000億ウォン、27日1兆1100億ウォンへと徐々に拡大した。
2日にはトランプ米大統領の「イランを石器時代に戻す」という発言にもかかわらず、個人投資家が国内株式市場で1兆8000億ウォン分を純買いしたが、翌日の3日金曜日には純売り（1兆7000億ウォン）へ転じた。
証券業界関係者は「中東戦争以後、米国株式市場も週後半に弱含む流れを示している」とし、「週末の間に発生し得る悪材料に対する警戒心理が強まったとみられる」と述べた。