停戦期待が出ると急騰した株式市場が再び急落する「ショック」水準のボラティリティ相場が続き、投資家の悩みが深まっている。
専門家は急騰落相場の中では攻撃的な買いよりもポートフォリオの再整備に動くべきだと助言する。イラン戦争発の地政学リスクが完全に解消されるには、単純な停戦宣言を越えてホルムズ海峡の通航正常化とエネルギー価格の安定、企業業績の防衛可否まで確認しなければならないためだ。当面は過去のような一方的な強気相場を期待するのは難しいとの分析が支配的である。
キム・ソクファン未来アセット証券研究員は「今回の反騰は地政学リスクが解消されたというより、期待とポジションの巻き戻しが結合した『安堵ラリー』の性格が強い」とし「今の局面は収益を極大化する機会というよりポートフォリオを点検すべき時点だ」と述べた。
市場指標も投資心理が完全には回復していないことを示している。1日基準のKOSPI200ボラティリティ指数（VKOSPI）は61.95で、前営業日比0.17ポイント上昇した。通常50以上は「恐怖区間」と解釈されるが、直近20営業日を超えて当該水準が維持されている。
3月の国内上場株式回転率は40.55%で、2023年4月以降およそ3年ぶりに40%を上回った。1カ月の間に上場株式10株のうち4株の持ち主が代わった計算だ。投資家が方向性に確信を持てず短期売買を反復していると解釈される。
多くの専門家は株式の投資戦略を「防御的アプローチ」に転換すべきだと強調する。とりわけボラティリティが大きい局面では株価上昇を追随するよりも、リスク管理中心のポートフォリオ構成が重要だとの助言である。
キム研究員は「高ベータ（市場対比ボラティリティが大きい銘柄）資産や外国人需給への依存度が高い資産へのエクスポージャーを点検する必要がある」とし「一定水準の現金比率を確保することも重要な戦略だ」と語った。
業種選択でも単純な景気敏感株とディフェンシブ株の区分より「相対的な強度」が重要だとの分析が出ている。ノ・ドングィル新韓投資証券研究員は「指数が下落する時に株価が下げ渋り、反騰局面でより上がる銘柄を選別すべきだ」とし「業績改善が目立つ業種に注目すべきだ」と説明した。
国際原油価格の動きも業種別収益率の差を広げ得る変数として挙げられる。戦争が収束する局面でも国際原油価格が速やかに以前の水準へ戻るより、一定水準以上で維持される可能性が大きいためだ。
ノ研究員は「供給ショックと地政学プレミアムがすでに価格に織り込まれ、国際原油価格は下方硬直性を示す可能性が大きい」とし「原油価格の変動に応じた株価弾力が大きい自動車・非鉄・ユーティリティ業種は、株価が反騰する際に期待収益率が高く、ボラティリティ相場で注目に値する」と述べた。
専門家は当面、国内株式市場が明確な上昇トレンドを形成するより、一定レンジ内で騰落を繰り返す「ボックス圏KOSPI相場」を継続する可能性が高いと見ている。
キム・ヨングYuanta Securities Korea研究員は「中東の戦況が短期間で解消されないなら、株式市場は方向感のない騰落を反復する可能性が大きい」とし「4月のKOSPIは5000〜5700ポイントのレンジ内で時間調整の動きを示すだろう」と展望した。