中東戦争後富裕層が防衛・原発売り半導体買い

中東戦争開始以降、高額資産家が原子力発電・防衛関連株を売却し、半導体株に集中投資したことが集計で明らかになった。戦争で株価が上昇した防衛関連株で得た収益を活用し、半導体株の押し目買いに動いたとみられる。

5日、聯合ニュースがサムスン証券に依頼して確保した高額資産家の国内株式売買動向によると、3月の純買い上位銘柄はサムスン電子とSKハイニックスであることが分かった。サムスン証券は30億ウォン以上の資産を保有する顧客を「高額資産家」と分類した。

中東戦争以前の2月まで、これらはサムスン電子と現代自動車を集中的に買い付けていた。しかし3月に入り、現代自動車の比重は減少し、SKハイニックスの比重は大きく増えた。

サムスン電子に対する買いも強化された。1〜2月のサムスン電子の純買い額は1560億ウォンだったが、3月だけで1143億ウォンを追加で買い入れた。一方、現代自動車は純買い上位5銘柄に入れず、関心が大きく後退した。

高額資産家の純買い3位には「KODEX レバレッジ」が208億ウォンで入った。KOSPI200指数の上昇分を2倍で追随するETF商品で、株価上昇への期待感を反映した結果である。5位は最近新たに上場した「KODEX KOSDAQ アクティブ」が139億ウォンで、一気に上位圏を占めた。

純売り上位銘柄では斗山エナビリティが1位を占め、HANMI Semiconductor、LG化学、ハンファエアロスペースなどが続いた。