米国・イスラエルとイランの戦争が勃発した後の3月1カ月間で、韓国株式市場の上場企業全体の時価総額が約840兆ウォン蒸発したことが分かった。特に韓国の時価総額1、2位であるサムスン電子とSKハイニックスだけで372兆ウォンが消えた。
31日韓国取引所によると、前日(30日)の外国株式を含む有価証券市場の時価総額は4347兆9260億ウォンと集計された。
これは戦争勃発直前の営業日である先月27日の5146兆3731億ウォンより798兆4470億ウォン減少した数値だ。
同期間にKOSDAQ市場の時価総額は655兆2988億ウォンから612兆7928億ウォンへと42兆5059億ウォン減少した。有価証券市場とKOSDAQ市場の時価総額を合算すると、1カ月で合計840兆9529億ウォンが蒸発したことになる。
直近まで中東地域の情勢不安が続き、韓国株式市場も極度のボラティリティを示している。1日でも時価総額数百兆ウォンが行き来する状況だ。
戦争勃発直後の3日には有価証券市場の時価総額が前日比で376兆9396億ウォン減少し、株価が12.06%暴落した4日には過去最大規模の574兆4866億ウォンが消え、時価総額は4194兆9468億ウォンまで縮小した。
3〜30日にサムスン電子とSKハイニックスの合算時価総額の減少分は371兆9574億ウォンだ。これは全体の44.2%に達する数値だ。
中東戦争が長期化するとの懸念による投資心理の萎縮と、グーグルがメモリ使用量を6分の1水準まで減らせる技術「ターボクアント」を打ち出したことで発生したターボクアントショックにより、サムスン電子とSKハイニックスの株価は打撃を受けた。さらに中東戦争に伴う原材料価格上昇懸念が大きい現代自動車、HD現代重工業などの時価総額も今月に入りそれぞれ30.0%、20.4%減少した。