ゲームをしながら稼ぐP2E（Play to Earn）エコシステムを初めて試みたウィミックスは、韓国の大手ゲーム企業であるWemadeが発行した暗号資産である。ウィミックスは過去に韓国の5大暗号資産取引所（アップビット・ビッサム・コインワン・Korbit・ゴパックス）にすべて上場し、取引量と時価総額で上位に入り注目を集めたが、発行体のモラルハザード、2度の上場廃止という汚名を残し、韓国では姿を消した。現在はバイビットなど海外系取引所で取引が可能である。
ホワイトペーパーによれば、ウィミックスはP2Eゲームのエコシステムを一つにつなぐことを目標に開発された。ウィミックスのエコシステムで開発されたP2Eゲームで利用者が得た財貨をウィミックスに交換して現金化できるよう支援するという構想である。この戦略は市場で肯定的な評価を受け、ウィミックスの価格は1000ウォン未満から一時2万8000ウォンまで急騰したこともあった。
しかしWemade経営陣が事前予告なしに数千億ウォンに達するウィミックスを売却していた事実が明らかになり、価格は6000ウォン台まで下落した。投資家の強い批判と経営陣のモラルハザード論争を受け、チャン・ヒョングク当時のWemade代表（現ネクサス代表）は記者会見で追加売却はないと約束した。
Wemadeは約束に反してその後も取引所でウィミックスを直接売却するなど流動化作業を継続したことが判明した。検察は不正取引行為による資本市場法違反容疑でWemadeとチャン前代表を起訴したが、結果は無罪となった。当時は暗号資産利用者保護法が施行前で関連法令がなく処罰できないという理由だった。
翌年10月にはゴパックスを除く4大取引所がウィミックスを「投資注意銘柄」に指定した。理由は、実際の市場で流通中の流通量が公示された流通量より30%多いという点だった。デジタル資産取引所共同協議体（DAXA・Digital Asset eXchange Alliance）は虚偽公示に対する弁明の機会を付与したが、ウィミックス財団は最後まで弁明できず、2022年12月に上場廃止となった。
上場廃止から2カ月後の2023年2月、コインワンを皮切りにKorbitとビッサムがウィミックスを再上場した。アップビットを除く韓国の暗号資産取引所がウィミックスを再上場したことで、DAXAのガイドラインは有名無実だという批判も提起された。
ウィミックスは2022年初め、キム・ナムグク共に民主黨前議員（現共に民主黨報道官）が87億ウォン相当を保有・取引していた事実が知られ論争となり、暗号資産利用者保護法の制定を早める引き金にもなった。
ウィミックスは昨年上半期の再上場後に再び上場廃止となった初の事例という汚名も残した。ウィミックス財団は昨年3月4日、ホームページを通じて「『プレイブリッジボルト』に対する悪意ある外部攻撃により約90億ウォン（865万4860個）に達するウィミックスコインが流出した」と告知した。プレイブリッジボルトはウィミックス専用の取引プラットフォームである。ハッキングの時点は2月28日だったが、3日後に告知した。
DAXAは暗号資産ウォレットのハッキングの知らせを遅れて告知したという理由で、ウィミックスを再び取引注意銘柄に指定した。ウィミックスは裁判所の上場廃止効力停止の仮処分棄却を受け入れ、昨年6月2日に韓国内の取引所で全て上場廃止となった。DAXAのガイドラインによれば、上場廃止日から1年が経過した暗号資産は韓国内の取引所に再上場を申請できる。ウィミックスは来る5月になれば上場廃止から1年となる。
Wemadeは人気のあるゲームをさらに発掘し、ウィミックスの価値を高める構想である。ウィミックスのエコシステムで現在までに公開されたP2Eゲームは計10本だ。人気ゲームの「ミル4」と「レジェンド・オブ・イミル」の同時接続者数はそれぞれ15万人と10万人に達する。
Wemade関係者は「ウィミックスは実際のユースケースがあるユーティリティコインだ。ウィミックスのエコシステムで人気ゲームをグローバル市場に投入し成功させるために努めている」と述べた。