ハンファ投資証券は25日、HDC Holdingsに関し、今年は統営エコパワー（韓国・トンヨンの発電会社）など子会社の堅調な利益成長を背景に配当拡大の方針が維持されると分析した。同社は投資意見「買い（BUY）」を維持し、目標株価を従来の3万2000ウォンから3万4000ウォンへ引き上げた。前営業日HDC Holdingsの終値は2万6550ウォンである。
ソン・ユリムハンファ投資証券研究員はHDC Holdingsについて「今年は子会社の業績成長を基盤に配当拡大の方針が維持されると予想される」とし、「事業ポートフォリオ拡張による企業価値の上昇も期待できる」と判断した。
ソン研究員は子会社の業績成長が続くとみている。ソン研究員は「昨年は統営エコパワーの営業利益が2085億ウォン増加し、業績寄与の増加が圧倒的だったが、今年はHDC現代産業開発の営業利益が1670億ウォンと成長が際立つ見通しだ」と述べ、「このほか、ヒョンデEP、アイパークモール、アイアンドコンスなど大半の子会社でも利益改善が続いている」と説明した。
こうしたなかソン研究員は、最近の中東情勢によるLNG価格上昇もHDC Holdingsの収益性向上にプラスに作用すると判断した。ソン研究員は「中東情勢に伴うLNG価格の急騰の余波で、今年は統営エコパワーの収益性改善が期待される」とし、「中長期的にもHDCグループ内でエネルギー事業の拡大を図っているだけに、関連する新規投資のニュースが期待される」と述べた。
ソン研究員は、今後HDC Holdingsが株主還元の動きを継続する可能性も大きいと評価した。ソン研究員は「HDC Holdingsは2023年以降、毎年自社株を取得してきた結果、現在17.1%の自社株を保有している」とし、「消却や活用の有無についてはまだ確定していないだけに、これに対する期待感も有効な状態だ」と説明した。
続けて「昨年発表した2026〜2028年の配当方針によれば、個別営業利益の35%以上を現金配当する計画であり、今年は1株当たり450ウォンで昨年の営業利益の44.2%水準を支給した」とし、「今後、統営エコパワーやアイパークモールなどの配当可能チャネルの拡大に伴い、中長期的な配当金の拡大が見込まれる」と展望した。