「借入れ投資」個人投資家の損失規模が、信用融資を使わない一般投資家に比べて3倍以上に拡大した。とりわけ借入れ投資の個人投資家と信用融資を使わない投資家との収益率格差は、20代・30代の若年層で一層際立った。
22日金融投資業界によれば、今月に入り9日までに信用融資を使った借入れ投資の個人投資家の口座別平均収益率はマイナス(-)19%と集計された。個人投資家の総合口座約460万件を分析した結果で、信用融資を使わない個人投資家の収益率(-8.2%)より倍悪かった。
とりわけ借入れ投資の個人投資家と信用融資を使わない投資家との損失格差は、若年層で際立った。30代の場合、一般投資家の収益率は-6.6%で50代(-9.9%)、40代(-7.9%)に比べて良好だったが、信用融資を活用すると収益率が-18.2%に落ち、およそ2.8倍悪化した。
20代の借入れ投資の個人投資家も、信用融資未使用口座(-6.7%)に比べ、使用投資家の収益率は-17.8%となり、損失幅が約2.7倍に拡大した。借入れ投資の収益率は60代が最も悪かったが、信用融資未使用の60代の収益率が-9.2%であるため、格差は比較的少なかった。
投資金額が少ないほど、借入れ投資と一般投資家の間の損失率格差が大きかった。投資金1,000万ウォン未満の信用融資使用口座の収益率は-20.7%で、未使用(-7.5%)に比べて2.8倍だった。とりわけ20代の少額投資家は、信用融資を使うと損失率が3.2倍に拡大した。
20代の投資家が信用融資を活用し、特定銘柄に集中投資する、いわゆる「一点集中（몰빵）」戦略を選ぶ傾向が強いためだと分析される。過去の2022年の強気相場でも、新規・低年齢・少額の投資家ほど信用取引の収益率が低く、分散投資の水準が劣る類似の傾向が確認された。
証券業界のある関係者は「信用融資を活用した、いわゆるレバレッジ投資は株価下落時に損失が大きく拡大し得る」と述べ、「信用融資は耐えられる範囲でのみ慎重に活用すべきだ」と語った。