キウム証券は18日、Pharma Researchについて、中東戦争により関連医療機器の輸出物量が遅延する可能性があるものの、足元の株価が軟調となり魅力的な水準に到達したと評価した。あわせて目標株価を従来の58万円から47万円へ引き下げ、投資意見「買い」を維持した。前営業日Pharma Researchの終値は32万円である。
キウム証券は今年第1四半期のPharma Researchの売上高を前年対比23.4%増の1443億ウォン、営業利益を19.2%増の533億ウォンと推定した。
内需の医療機器売上高は1、2月は無難な水準で、外国人観光客の流入が着実に続き、これに伴うインバウンド観光の恩恵があった。
ただし中東戦争に伴う地政学的リスクが変数である。キウム証券のシン・ミンス研究員は「サウジアラビアでのローンチ、ドバイでのイベントが予定されていたが、戦争により遅延する可能性が新たに生じた」と述べ、「関連医療機器の物量も減少し得る」と語った。
1月の欧州向け船積みは正常に進行し、4月には再発注が入り、初度物量よりも大きい規模を今年第2四半期に出荷できる見通しである。
シン研究員はPharma Researchの今年の売上高を6464億ウォン、営業利益を2597億ウォンと提示した。これは前年対比でそれぞれ20.7%、21.2%増加した数値である。
直近のPharma Researchの株価軟化について、シン研究員は「国内スキンブースター市場独占のナラティブが毀損され、バリュエーション（企業価値）のディレー ティング（株価の割安化）が進行した」と述べ、「これに伴う成長率低下で外国人持株比率は昨年11月の22.1%をピークに現在7.1%まで下がった」と語った。
ただし売り圧力の多くが顕在化したため、今後の株価上昇への期待も高まっている。シン研究員は「普通株基準の12カ月先行株価収益率（PER）は14.7倍で、今後20%の成長が可能な会社の体力を勘案すると、バリュエーション妙味が出てきた」と述べた。
続けて「内需での競争が強まり、成長ペースは以前ほど急ではないが、リジュビネックス医薬品と化粧品でのインバウンド観光効果が高まっているところだ」と付け加えた。