イラン情勢で大幅な調整を受けていた韓国株式市場が18日に5%超急騰し、再び6000ポイント台が目前となった。
中東情勢の不安とそれに伴う国際原油価格の急騰落が続いているが、エヌビディアの年次会議「GTC 2026」開幕を機に人工知能（AI）エコシステム拡大への期待が再び高まり、株式市場に大規模な投資資金が流入した。
この日KOSPI指数は前営業日比284.55ポイント（5.04%）高の5925.03で取引を終えた。先月末に米国とイスラエルがイランを空爆して以降で最も高い水準である。
KOSPI指数は2月27日まで6000ポイント台で取引されていたが、イラン戦争が勃発した直後に暴落し、今月初めには5000ポイント水準まで下落した。
この日KOSPI200先物が急騰し「買いサイドカー」が発動された。先物価格が1分以上にわたり5%超の上昇を続け、プログラム買いの気配値が5分間停止した。
イラン戦争が長期化の様相を見せているが、韓国株式市場への影響は次第に薄れている。国際原油価格が急騰し、世界的なインフレ圧力が高まるとの懸念が提起されているが、こうした環境でもAIエコシステムの拡大は続くとの分析が出ている。
ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営者はGTC 2026の舞台で「各産業の現場で生産性を高める目的でAIの実質的な需要が増加している」と述べ、世界の半導体需要は今年〜来年にかけて増加を続けると見通した。
今回の行事を通じ、これまで金融市場で提起されてきたAI需要の「ピークアウト」懸念が大きく和らいだとの分析が出た。ハン・ジヨンキウム証券研究員は「GTC 2026を通じ、半導体セクターを中心に海外投資家に有利な需給環境が形成されている」と述べ、「今月、イラン情勢という同一の悪材料に繰り返しさらされる過程で、半導体など主導株を中心に下方硬直性が生じた様子だ」と説明した。
サムスン電子とSKハイニックスはそれぞれ7〜8%急騰した。時価総額上位銘柄の中ではハンファエアロスペースのみが小幅下落し、他は一斉に上昇して引けた。
外国人が現物と先物の両市場で買い越しを示すなか、機関資金も流入した。有価証券市場で外国人は9000億ウォンの買い越し、機関は3兆1000億ウォンの買い優勢だった。個人は4兆ウォン近く売り越した。
この日李在明大統領は青瓦台で「資本市場の安定と正常化」懇談会を開き、多くの投資家が相当な関心を示した。李大統領はKOSPI指数が「昨年は2500〜2600台から休むことなく、本格的な調整もなく6000半ばまで上がったが、非常に不安な感じがあった」とし、「一つの契機として足場を固める過程を経験しているようだ」と語った。新政権発足以降の短期間でKOSPI指数が急騰し、一部で提起された「過熱論」を認識した発言との受け止めが出た。
専門家も、イラン情勢でKOSPI指数が調整を受けたおかげで、半導体など業績改善が期待される業種を中心に投資資金が再び流入していると分析している。
KOSDAQ指数も急騰した。KOSDAQ指数は前日比27.44ポイント（2.41%）高の1164.38で取引を終えた。