米国とイランの戦争勃発直後に「借入れ投資」で過熱していた韓国株式市場の熱気が急速に冷えつつある。戦争の長期化懸念でKOSPIが5000台のボックス圏に閉じ込められる中、高収益を期待してレバレッジをかけていた個人投資家のリスク選好が急激に萎縮したとみられる。
17日韓国金融投資協会によると、個人投資家の待機資金である投資家預託金は6日129兆9574億ウォンから13日119兆9696億ウォンへと約10兆ウォン（7.7%）減少した。
株式市場の「借入れ投資」指標も明確な鈍化傾向だ。同期間に信用取引融資残高は3%減の119兆ウォン、委託売買未収金は47%急減の1兆ウォン水準をそれぞれ記録した。イラン戦争が長期化局面に入りKOSPIが5000台のボックス圏に閉じ込められると、証券会社の貸し付けやツケで株を買い集めていたレバレッジ投資の熱気が急速に冷えた格好だ。
コ・ヨンス・ハナ証券研究員は「現在は戦争勃発当時に比べて指数のボラティリティが大きくなく、株式市場が横ばい水準を維持しているため（委託売買未収金が）減少した」と分析した。
政府と証券会社のレバレッジ管理強化も「借入れ投資」減少に影響したと分析される。借入れ投資の規模が過去最大水準に近づくと、韓国投資証券、NH投資証券などが信用取引融資および信用取引貸株の新規取引を停止した。金融監督院も11社の証券会社で信用融資を担当する役員らとの懇談会を通じてリスク体制の点検に乗り出した。
コ研究員は「政府と証券会社が信用供与残高を縮小する方向に動き、レバレッジ投資の熱気がともに冷えた可能性がある」と付け加えた。
これは戦争直後にボラティリティ拡大に伴い投資資金が急速に流入した流れとは対照的である。当時KOSPIが2日連続で急落した4日と5日の投資家預託金はそれぞれ132兆ウォン、130兆ウォンと過去最高水準まで増え、信用取引融資と未収金もそれぞれ33兆6945億ウォン、2兆1487億ウォンへと急増した経緯がある。
市場の火薬庫と指摘されていた追い証による強制売却（反対売買）のリスクも次第に沈静化する様相だ。戦争直後の6日の未収金に対する反対売買規模は824億2100万ウォンで2023年10月以降の最高値を示したが、足元で急速に減少している。未収金に対する反対売買比率も5日と6日にそれぞれ6.5%、3.8%まで跳ね上がったものの、1週間後の13日には1.3%へと大きく低下した。
ただし専門家は、こうした資金流出にもかかわらず株式市場の基礎体力は依然として堅調だとの評価を示している。キム・ドゥオン・ハナ証券研究員は「預託金は減少したが依然として120兆ウォン水準を維持している」と述べ、「外国人の売り越しが続く中でも個人投資家は買い越し基調を維持している」と分析した。