地政学緊張でビットコイン上昇14％ S&P500と金下落

ビットコイン価格が地政学的危機のたびに反発してきたとの分析が提起された。

16日、ビットコイン投資プラットフォームのリバー・ドットコムによると、ビットコイン価格は先月28日に米国がイランへの空爆を開始して以降の2週間で14%上昇したという。これはスタンダード・アンド・プアーズ（S&P 500）指数と金がそれぞれ3%、4%下落した点と対照的である。

これまで地政学的な危機感が高まるたびに、他の資産に比べてビットコインが相対的に良好な収益率を記録してきたとの診断が出ている。昨年4月初めにドナルド・トランプ米国大統領が「関税爆弾」を宣言した後の60日間の価格推移を見ると、ビットコインは24%上昇した。これに対し金とS&P 500はそれぞれ8%、4%上昇するにとどまった。

2022年2月のロシア・ウクライナ戦争当時には、開戦60日後にビットコインは32%上昇した一方、S&P 500は3%の上昇にとどまった。金は11%下落した。暗号資産専門メディアのコインデスクは「戦争が緩和されたのではなく、むしろ激化する状況でも主要な暗号資産の大半が週間ベースで上昇基調を記録した」とし、「『ニュースで売る』という反射的な売り心理も次第に弱まっている」と伝えた。