KB証券はサムスン電子について、本格的な業績サイクル局面に入り、業績成長とともに株価の再評価が期待できると12日に評価した。あわせて投資意見「買い（Buy）」を維持し、目標株価を従来の24万ウォンから32万ウォンへ引き上げた。前営業日のサムスン電子の終値は19万ウォンである。
キム・ドンウォンKB証券研究員は「DRAM（ディーラム）とNAND（ナンド）の需要は急速に増加する一方で、供給拡大は2027年まで限定的と見込まれる」と述べ、「メモリー価格の上昇トレンドは当面続く見通しだ」と語った。
KB証券は2026年のDRAM価格上昇率を前年比148%、NAND価格上昇率を前年比111%へと上方修正した。
これによりサムスン電子の1〜3月期の営業利益は前年同期比6倍の40兆ウォンと推定した。4〜6月期の営業利益は前年同期比11倍の51兆ウォンと予想し、アーニングサプライズ（市場期待を上回る業績）が見込まれるとした。
キム研究員は「1〜3月期のメモリー部門の営業利益は前年同期比11倍の38兆ウォンと見込まれ、四半期の業績だけでも昨年の通年メモリー営業利益（32兆ウォン）を上回る見通しだ」と述べた。
足元では推論型人工知能（AI）の性能が急速に向上しており、2030年の汎用人工知能（AGI）に備えたフィジカルAIの商用化可能性とともに需要増要因が続くとの分析である。キム研究員は「推論AIとフィジカルAIの拡散は、ロボット、自動運転など多様なエッジ（Edge）デバイスのデータ処理と保存需要の拡大につながり、これはメモリー半導体需要増加の構造的要因として作用する」と見通した。
キム研究員は続けて「サムスン電子のメモリー半導体の数量は2027年まで事実上完売になると判断しており、現在グローバル大手テック企業は2030年までを目標とする5年の長期供給契約（LTA）の協議も拡大していると推定される」とし、「今後、業績成長の本格化とともに株価の再評価が始まる初期局面にあると判断される」と述べた。